昭和56年版 通信白書

3　情報流通の動向

（1）情報流通量の推移
　情報流通量は，供給情報量と消費情報量に分けられる。供給情報量は供給側が受信側に対し消費可能な状態で提供した情報総量であり，消費情報量は，それを実際に消費した情報総量である。
　45年度を基準とした情報流通量の推移は第1-1-14図のとおりである。
　54年度の供給情報量については，テレビ・ラジオ受信機台数の増加，放送時間の増加により，テレビジョン放送及びラジオ放送の供給情報量が増加したことなどから，45年度に比べ1.8倍となっている。これは年率にして6.6％の伸びである。
　消費情報量については，情報を消費する人口の増加率が低いことあるいは生活時間が1日24時間という制約から，供給情報量に比べ急激な増加はしていないものの，45年度以降毎年増加してきている。54年度の消費情報量は45年度の約1.2倍，年率にして約2.4％の伸びである。
　情報流通量を，電気通信系，輸送系といったメディア・グループ別にみると，電気通信系メディアが大きな割合を占めており，54年度は供給情報量の97.5％，消費情報量の62.5％を占めている。
　また，マス・メディアとそれ以外のメディアに分けてみると，マス・メディアが供給情報量の99.1％，消費情報量の77.8％と大きな割合を占めている。
　個々のメディアごとにみると，テレビジョン放送が供給情報量の77.9％，消費情報量の58.3％と最もウェートが大きくなっており，電気通信系のマス・メディアが情報流通の動向に大きな影響を与えているという傾向は45年度以来変わっていない。
（2）情報消費率の推移
　情報消費率は消費情報量を供給情報量で除したものである。この指標は，消費を上回る情報がどれほど提供されているかを示している。
　これによると，情報の消費率は年々低下してきており，このことは大量の情報が供給されている反面，情報の消費が追いついて行けず，情報過多と言われる時代になっていることを示すものといえるであろう（第1-1-17図参照）。
（3）情報流通コストの推移
　情報流通コストは各情報流通メディアにおいて，発信点から受信点まで情報を流通させるために必要なネットの経費である。
　54年度における情報流通コストは，34メディア合計では約32兆8，000億円で45年度の4.1倍に達している（第1-1-14図参照）。
　これを名目国民総生産に占める割合でみると，54年度においては名目国民総生産222兆7，023億円の約15％を占めており，45年度に比べ4ポイントの増加となっている。
　メディア・グループ別では，学校教育，会話などの空間系メディアの比率が年々高くなってきているのに対し，電気通信系メディアが全流通コストに占める割合は20％程度にすぎず，コスト面における電気通信系メディアの有利性が明らかになっている（第1-1-18図参照）。
（4）情報流通距離量と情報流通単位コストの推移
　54年度における情報流通距離量（消費情報量×流通距離）は34メディア合計では45年度の1.4倍となっているが，情報流通単位コスト（情報流通コスト／情報流通距離量）は情報流通コストの伸びが4.1倍と大きかったため，全メディア平均で45年度の2.9倍となった。
　第1-1-19図は，主なメディアについて縦軸に情報流通距離量を，横軸に情報流通単位コストをとり，45年度から54年度までの推移をみたものである。
　これによると，全体として右側に向かうメディアが多いが，これは情報流通単位コストが年々上昇していることを示している。上方に向かうメディアは情報流通距離量が増えているメディアであり，自営データ通信，自営ファクシミリの伸びが著しい。
　電気通信系メディアの中では，公社電報の情報流通距離量が低下してきており，情報流通単位コストも上昇している。
　一方，輸送系メディアの雑誌，空間系メディアの会話，学校教育，社会教育については，情報流通距離量に大きな変化はみられないが，情報流通単位コストは年々上昇してきている。
（5）情報化の展望
　我が国の情報化の動向は，量的側面からみる限り，これまでは電気通信系のマス・メディア，特にラジオ，テレビジョン放送という放送系メディア主導で進んできた。今後もこの基調はしばらく続くものと思われる。
　しかしながら，マス・メディアが中心的な役割を果たしている情報流通の中で，データ通信，ファクシミリといった個別的な情報の伝達メディアが近年著しい伸びを示している。これらのメディアは，通信技術やコンピュータ技術の急速な発達を背景に登場した新しいメディアであり，今後とも技術の発展とともに様々なメディアが出現することとなろう。
　また，マス・メディアについても放送系メディアを中心により高度化・多様化した利用が考えられるなど，マス・メディア，個別情報メディアのいずれにおいても，量的・質的拡大が続くであろう。そして，メディア相互間の代替や補完，融合などを通じメディア構造の変革が一層推し進められることになろう。