 第1部 総論
第1節 昭和50年度の通信の動向
第2章 通信と日本経済
第1節 通信事業経営の現状 第2節 通信需要と経済要因
第1節 通信の諸形態と記録通信 第2節 記録通信の新たな展開と今後の動向
第2部 各論
第1章 郵便
第2節 郵便の利用状況 第3節 郵便事業の現状 第4節 外国郵便
第2章 公衆電気通信
第2節 国内公衆電気通信の現状 第3節 国際公衆電気通信の現状 第4節 事業経営状況
第3章 自営電気通信
第1節 概況 第2節 分野別利用状況
第4章 データ通信
第2節 データ通信回線の利用状況 第3節 データ通信システム 第4節 情報通信事業
第5章 放送及び有線放送 第6章 周波数の監理及び無線従事者
第1節 周波数の監理 第2節 電波監視等
第7章 技術及びシステムの研究開発
第2節 宇宙通信システム 第5節 電磁波有効利用技術 第7節 その他の研究
第8章 国際機関及び国際協力
第1節 国際機関 第2節 国際協力
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3 光ファイバケーブル伝送方式
光通信方式の主たるものには，光ファイバケーブル伝送方式と無線による空間伝搬方式がある。後者は，霧，塵埃，建築物等の影響が大きいため短距離回線，臨時回線等に利用することが検討され，一部実用化実験も行われている。また，前者は，低損失ファイバの研究開発の成果により長距離大容量伝送回線として利用することが可能となり，その実用化が大いに期待されている。
光ファイバケーブル伝送方式は，光ファイバケーブルが低損失であるため中継距離を長くできること，光ファイバの直怪が細いので大束ケーブルの製造が可能であること，漏話が無視できるほど小さいこと，限りある銅資源を使用する必要がないこと，軽量で可とう性に優れていること，電力線，電気軌道等からの外部誘導を受けないことなど，多くの特徴を有しており，その実用化のため，各方面で，光源である各種レーザや発光ダイオード，光ファイバケーブル，変調器，検波器等の基礎研究に加えて方式構成の実用化研究も活発に行われている。
電力事業者の一部では，外部からの電磁的な誘導を受けないという特徴を利用した実用化システムの試作実験が行われつつある。
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