 第1部 総論
 第1節 昭和50年度の通信の動向
 第2章 通信と日本経済
 第1節 通信事業経営の現状
 第2節 通信需要と経済要因
 第1節 通信の諸形態と記録通信
 第2節 記録通信の新たな展開と今後の動向
 第2部 各論
 第1章 郵便
 第2節 郵便の利用状況
 第3節 郵便事業の現状
 第4節 外国郵便
 第2章 公衆電気通信
 第2節 国内公衆電気通信の現状
 第3節 国際公衆電気通信の現状
 第4節 事業経営状況
 第3章 自営電気通信
 第1節 概況
 第2節 分野別利用状況
 第4章 データ通信
 第2節 データ通信回線の利用状況
 第3節 データ通信システム
 第4節 情報通信事業
 第5章 放送及び有線放送
 第6章 周波数の監理及び無線従事者
 第1節 周波数の監理
 第2節 電波監視等
 第7章 技術及びシステムの研究開発
 第2節 宇宙通信システム
 第5節 電磁波有効利用技術
 第7節 その他の研究
 第8章 国際機関及び国際協力
 第1節 国際機関
 第2節 国際協力
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7 省資源関連技術
資源保護と環境問題への関心は世界的な問題となっており,新技術の開発や応用にあたって,このことに深く留意する必要がある。
電電公社では,ケーブルくず等の廃プラスチックの利活用を図るため,地下管路用枕木として再利用する技術を確立した。
また,枯渇化傾向にある銅資源の代替として,アルミ導体ケーブルの実用化を進め,市内中継ケーブルの試験を終り,十分実用化の見通しを得た。また,市内加入者ケーブル,市外ケーブルへの適用についても検討が進められている。
一方,継電器接点に従来使用していたパラジュームの節減を図るため,銀パラジューム合金を採用して,同等の性能を得ることに成功している。
なお6項でもふれたように,太陽エネルギーや風力エネルギー等を利用する通信用電源装置の実用化も進められている。
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