平成15年版 情報通信白書

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第1章 特集「日本発の新IT社会を目指して」

(2)インターネット利用の現状

パソコンからは特に情報収集、携帯電話等からは連絡の必需品として利用

1 自宅のパソコンからのインターネット利用用途

 自宅のパソコンからのインターネットにおける用途別の利用率は、電子メール(65.3%)と情報検索(59.1%)、ニュース・天気予報等の情報入手(46.5%)が高く、電子メールと情報収集が基本的な用途として最も幅広く利用されている。これ以外の用途の利用率は約2割以下にとどまっているが、非常に多様な用途に利用されている(図表1))。
 パソコンからのインターネット利用の重要性は増しており、ウェブ調査によると、95.4%の利用者が「パソコンからインターネットが利用できなくなると困る」と回答している(図表2))。その理由としては、困ると回答した利用者のうち74.0%が「情報収集が不便」を挙げており、インターネットは多くの利用者にとって情報収集上、不可欠のツールとなっている。また、「趣味や娯楽に困る」は31.9%、「仕事や業務に不可欠である」は28.9%、「友人や家族との連絡が不便」は27.9%の利用者が困る理由として挙げている(図表3))。

 
図表1) パソコンからのインターネットの利用用途(複数回答)

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図表2) パソコンからインターネットができなくなったら困るか

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図表3) パソコンからインターネットができなくなったら困る理由(2つまで回答)

図表3) パソコンからインターネットができなくなったら困る理由(2つまで回答)
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2 携帯電話・PHSからのインターネット利用用途

 携帯電話・PHSからのインターネットの利用用途は、「電子メール」(83.3%)の利用率が際だって高く、「着メロ等を含んだ音楽のダウンロード・視聴」(45.8%)、「有料コンテンツ購入」(37.3%)がこれに続いている(図表4))。
 また、43.2%の利用者が「携帯電話からウェブ閲覧・電子メール等のインターネット利用ができなくなると困る」と回答している(図表5))。その理由として、困ると回答した利用者のうち79.8%が「友人や家族との連絡が不便」を挙げており、携帯電話・PHSからのインターネット利用は、外出先、移動中の連絡ツールとして、必需品となっている(図表6))。

 
図表4) 携帯電話・PHSからのインターネットの利用用途(複数回答)

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図表5) 携帯電話・PHSからインターネット(メール・ウェブ閲覧等)ができなくなったら困るか※

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図表6) 携帯電話・PHSからインターネット(メール・ウェブ閲覧等)ができなくなったら困る理由(2つまで回答)

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3 インターネットの利用パターンとその属性

 インターネットは様々な用途に利用されているが、利用パターンによって利用者をグループ化することにより、全体の利用率からでは分からない利用者像を把握することができる。よく利用する用途によってパソコンによるインターネット利用者をグループ分けすると(注)、1)ネットショッピングやネットオークション等の商取引を積極的に行うが、電子メールはあまり使わない「商取引型」(利用者全体の8.8%)、2)商取引と電子メールを活発に行う「商取引+メール型」(同19.5%)、3)電子メールを中心に利用する「メール特化型」(同13.8%)、4)情報収集やニュース閲覧をよく行う「情報利用型」(同36.8%)、5)各種ダウンロードやオンラインゲーム等娯楽を中心に利用する「娯楽型」(同6.2%)、6)ホームページを開設して情報発信を積極的に行う「情報発信型」(同9.3%)、7)電子掲示板やチャット等ウェブを利用したコミュニケーションはよく利用するが、電子メールはあまり使わない「ウェブコミュニケーション型」(同3.8%)の7グループに分類された(図表7))。
 各グループの年齢構成を分析すると、商取引をよく利用する「商取引型」「商取引+メール型」では高年齢層の比率が比較的高いが、不特定多数に対して積極的に発信する「情報発信型」「ウェブコミュニケーション型」では若年層が多くなっている(図表8))。これは、高年齢層にはインターネットを買い物の道具としてもっぱら利用する人が多いが、不特定多数とのコミュニケーションの道具としてよく利用する人はあまりいないことを示している。

 
図表7) 各グループの用途別利用率※(長時間利用する用途(3つまで回答))

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図表8) 各グループの年齢構成比

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(注)利用用途を、「電子メール」「メールマガジン」「ウェブ情報利用(ニュース閲覧、各種情報収集)」「エンターテイメント(各種ダウンロード、オンラインゲーム等)」「商取引(ネットショッピング、ネットオークション等)」「ホームページ開設」「先進アプリケーション(IP電話、eラーニング等)」「特定コミュニケーション(メーリングリスト等)」「不特定コミュニケーション(チャット、電子掲示板)」の9つの利用用途群に分類した上で、各利用者が長時間使う利用用途(3つまで回答)を基に、クラスター分析によって利用者をグループ分けした

 

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