付注9　情報通信資本の成長が総要素生産性の成長を介して産業の成長に寄与する関係の推定

1.　使用データ
　5か国（日本、アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス）の産業別データ（1995〜2005年）を使用した。出所は「EU KLEMSデータベース（2008年公表版）」である。

2.　推定の手順は以下の通り。
　[1]　被説明変数は付加価値ベースの総要素生産性であり、説明変数は情報通信資本サービス投入、中間サービス投入および定数項・各国ダミーである。ただし、総要素生産性、情報通信資本サービス投入、中間サービス投入はそれぞれ1995年値を100とした指数であり、さらに自然対数を取っている。
　[2]　5か国のパネルデータを使った固定効果モデルを推定している。
　[3]　推定方法は通常の最小二乗法（OLS）および一般化積率法（GMM）である。GMM推定で用いた操作変数は、各説明変数の1期ラグまたは2期ラグである。

3.　推定結果は以下の通り。