インプレスR&D、インターネットメディア総合研究所（2009）「電子書籍ビジネス調査報告書2009」
NHK（各年）「NHK年鑑」
NHK放送文化研究所（2009）「2009年6月全国個人視聴率調査」
株式会社富士キメラ総研（2010）「2010 次世代ホームネットワーク関連市場の将来展望」
株式会社富士キメラ総研（2010）「2010ワイヤレスBBアプリケーション市場調査総覧」
経済産業省（2009）「平成21年版通商白書」
警察庁（2010）「平成21年中のいわゆる出会い系サイトに関係した事件の検挙状況について」
厚生労働省（2008）「平成18年身体障害児・者実態調査」
厚生労働省（2008）「身体障害者、知的障害者及び精神障害者就業実態調査の調査結果について」
厚生労働省（2009）「平成19年度介護保険事業状況報告（年報）」
厚生労働省（2009）「平成21年6月1日現在の障害者の雇用状況について」
国土交通省（2008）「ソフト系IT産業の実態調査（平成19年9月調査）」
国土交通省（2010）「2009年度テレワーク人口実態調査」
国立社会保障・人口問題研究所（2006）「日本の将来推計人口（平成18年12月推計）」
国家公安委員会・総務省・経済産業省（2010）「不正アクセス行為の発生状況及びアクセス制御機能に関する技術の研究開発の状況」
篠崎彰彦（2003）『情報技術革新の経済効果―日米経済の明暗と逆転』日本評論社
篠崎彰彦（2007）「日本経済の生産性と情報技術―成長会計モデルによる潜在成長力の長期推計」New ESRI Working Paper Series No.4、内閣府経済社会総合研究所
社団法人電気通信事業者協会（2009）「テレコムデータブック2009」
社団法人電子情報技術産業協会（2009）「サーバグリーンITハンドブック2009」
社団法人日本テレワーク協会（2008）「平成17年度在宅勤務の推進のための実証実験モデル事業報告書」
社団法人日本民間放送連盟（各年）「日本民間放送年鑑」
庄司昌彦（2008）「地域SNSサイトの実態把握、地域活性化の可能性」情報通信政策研究プログラム研究成果論文
総務省（2006）「事業所・企業統計調査」
総務省（2007）「平成19年就業構造基本調査」
総務省（2008）「地球温暖化問題への対応に向けたICT政策に関する研究会　報告書」
総務省（2008）「ブロードバンドサービスの契約数等（平成20年12月末）」
総務省（2009）「原口ビジョン」
総務省（2009）「ICTベンチャー・グローバル・マネジメント・プログラム」
総務省（2009）「平成19年情報通信産業連関表」
総務省（2009）「平成20年通信利用動向調査」
総務省（2009）「平成20年度通信・放送産業基本調査」
総務省（2009）「ブロードバンドサービス等の契約数の推移【平成21年12月末現在】」
総務省（2009）「地上デジタルテレビ放送に関する浸透度調査の結果」
総務省（2009）「平成20年度における行政手続オンライン化等の状況」
総務省（2009）「平成21年度　電気通信サービスに係る内外価格差調査」
総務省（2009）「平成21年科学技術研究調査報告書」
総務省（2010）「スマートクラウド研究会報告書」
総務省（2010）「ICTの経済分析に関する調査」
総務省（2010）「平成20年情報通信産業連関表」
総務省（2010）「平成21年通信利用動向調査」
総務省（2010）「地域におけるICT利活用に関する調査研究」
総務省（2010）「産業の成長における情報通信資本の寄与に関する国際比較分析に関する調査」
総務省（2010）「情報格差是正に関する調査」
総務省（2010）「ICT基盤に関する国際比較調査」
総務省（2010）「ICT利活用による地域活性化と国際競争力強化に関する調査」
総務省（2010）「ソーシャルメディアの利用実態に関する調査」
総務省（2010）「我が国のICT利活用の先進事例に関する調査」
総務省（2010）「電子書籍に関する利用状況についての調査」
総務省（2010）「障害者・高齢者の生活を支える情報通信活用動向に関する調査」
総務省（2010）「テレワークの動向と生産性に関する調査」
総務省（2010）「我が国ベンチャー企業における課題克服のためのICT活用方策に関する調査」
総務省（2010）「ケーブルテレビの現状」
総務省（2010）「電気通信サービスの加入契約数の状況（平成22年3月末）」
総務省（2010）「我が国のインターネットにおけるトラヒックの集計・試算」
総務省（2010）「諸外国のデジタル放送への移行に関する資料」
総務省（各年）「NHKの都道府県別放送受信契約数」
総務省（各年）「人口推計」
総務省（各年）「労働力調査」
総務省（各年）「家計調査」
総務省（各年）「家計消費状況調査」
総務省（各年）「一般放送事業者及び有線テレビジョン放送事業者の収支状況」
総務省（各年）「モバイルコンテンツ産業の現状と課題等に関する調査研究」
総務省「地域情報化ポータル」
総務省「テレワークセキュリティガイドライン」（http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/telework/18028_03.htm）
総務省情報通信政策研究所（2009）「ブログ・SNSの経済効果に関する調査研究」
総務省情報通信政策研究所（各年）「メディア・ソフトの制作及び流通の実態調査」
総務省・国際大学GLOCOM（2010）「地域SNSに関する調査研究」
中小企業庁（2009）「中小企業白書2009年版」
株式会社電通（各年）「日本の広告費」
独立行政法人中小企業基盤整備機構（2007）「コンテンツ産業の方向性に関する調査研究」
特許庁（2010）「平成21年度重点8分野の特許出願状況調査」
内閣府（2003）「一人暮らし高齢者に対する意識調査」
内閣府（2004）「安全・安心に関する特別世論調査」
内閣府（2006）「世帯類型に応じた高齢者の生活実態等に関する意識調査結果」
内閣府（2007）「平成19年版国民生活白書」
内閣府（2009）「国民生活に関する世論調査」
内閣府（2009）「平成20年版高齢社会白書」
内閣府（各年）「四半期別GDP速報」
内閣府経済社会研究所（2005）「コミュニティ機能再生とソーシャル・キャピタルに関する研究調査報告書」
日本銀行（各年）「企業向けサービス価格指数」
法務省（各年）「登記統計」
丸田一（2007）『ウェブが作る新しい郷土』講談社・現代新書
峰滝和典 （2005） 「日本企業のIT化の進展が生産性にもたらす効果に関する実証分析――企業組織の変革と人的資本面の対応の観点」ESRI Working Paper SeriesNo.144、内閣府経済社会総合研究所（）
元橋一之 （2005） 『ITイノベーションの実証分析-日本経済のパフォーマンスはどう変化したか』東洋経済新報社
文部科学省（2009）「学校における情報教育の実態等に関する調査結果（平成21年3月末）」
文部科学省（2009）「平成20年度大学等における産学連携等実施状況について」
和崎宏（2010）「地域SNSによる地域情報化に関する研究」


Basu, S., Fernald, J. G., Oulton, N. and Srinivasan, S. （2003） “The Case of the Missing Productivity Growth: or, Does Information Technology Explain Why Procuctivity Accelerated in the United States but not the United Kingdom?," NBER Working Paper 10010, National Bureau of Economic Research, Inc..
Black, S. and Lynch, L. （1997） “How to Compete: The Impact of Workplace Practices and Information Technology on Productivity," NBER Working Paper 6120, National Bureau of Economic Research, Inc.
Bresnahan, T. F., Brynjolfsson, E. and Hitt, L. M. （1999） “Information Technology, Workplace Organization and the Demand for Skilled Labor: Firm-Level Evidence," NBER Working Paper 7136, National Bureau of Economic Research, Inc.
Brynjolfsson, E. and Hitt, L. M. （2000） “Beyond Computation: Information Technology, Organizational Transformation and Business Performance," Journal of Economic Perspectives, Vol. 14, pp.23-48.
Department for Culture, Media and Sport and Department for Business, Innovation and Skills （2010） “Digital Britain Final Report, June 2009"
EU KLEMS （2007a）, EU KLEMS Growth and Productivity Accounts Version 1.0: PART I Methodology, EU KLEMS.
EU KLEMS （2007b）, EU KLEMS Growth and Productivity Accounts Version 1.0: PART II Sources by Country, EU KLEMS.
Global Entrepreneurship Monitor（2009）"GEM 2009 Global Report"
Goldman Sachs （2007） "Global Economics Paper No:153"
Granovetter（1973）"The Strength of Weak Tie" American Journal of Sociology, Vplume78,Issue6（May,1973）,1360-1380.
IMF （2010） “World Economic Outlook Databases （April 2010 edition）"
ITU "ICT Statistics Database"
Jorgenson , D. W. and Motohashi, K. （2004）, “Potential Growth of the Japanese and U.S.Economies in the Information Age," ESRI Discussion Paper.
Kazunori Minetaki & Kiyohiko G. Nishimura（2010）「Information Technology Innovation and the Japanese Economy」Stanford University Press
Putnam, R.D. （1993） Making Democracy Work, Princeton Univ. Press.
Putnam, R.D （2000） Bowling alone: The collapse and revival of American community, Simon & Schuster.（邦訳:パットナム（2006）『孤独なボウリング　米国コミュニティの崩壊と再生』柏書房
Richard Florida（2002）"The rise of Creative Class", Basic Books（邦訳:フロリダ（2008）『クリエイティブ資本論』ダイヤモンド社）
Stiroh, K. J. （2002）, “Are ICT Spillovers Driving the New Economy? “ Review of Income and Wealth, Vol. 48, pp. 33-57.
The International Digital Publishing Forum（2010）“Wholesale eBook Sales Statistics"
WEF（2010）"The Global Information Technology Report 2009-2010"
WorldBank（2009） "Information and Communications Report 2009:Extending Reach and Increasing Impact"
World Bank（2010）" list of economies （April 2010） "


NPO法人 いわてNPO事業開発センター「【魚ログ】 三陸いわて産地魚市場ブログ」（http://uolog.npo-iwate.jp/）
環境gooグローバルコラム（http://eco.goo.ne.jp/business/csr/global/clm10.html）
交通エコロジー・モビリティ財団ホームページ（http://www.ecomo.or.jp/environment/carshare/carshare_graph2010.1.html）
東洋経済新報社『週刊東洋経済』（2008年9月27日号）
日経産業新聞（2010年12月2日）
日経BP『日経エレクトロニクス』（2009年3月23日号）
日経BP『日経コンピュータ』（2008年8月15日号）
日経BP『日経情報ストラテジー』（2009年11月号）
日経BP『日経ビジネス』（2004年1月15日号）
日経BP『日経ビジネス』（2008年4月21日号）
日経BP『日経ビジネス』（2009年10月12日号）
北海道新聞（2010年4月13日）