第1節 昭和57年度の通信の動向 第2節 情報化の動向 第3節 諸外国における情報通信の動向 第2節 通信インフラストラクチャーの現状 第4節 我が国における通信分野の国際協力
第1部 総論 第1節 昭和57年度の通信の動向 第2節 情報化の動向 第3節 諸外国における情報通信の動向 第2節 通信インフラストラクチャーの現状 第4節 我が国における通信分野の国際協力 第2部 各論 第1章 郵便 第2節 郵便の利用状況 第3節 郵便事業の現状 第2章 公衆電気通信 第2節 国内公衆電気通信の現状 第3節 国際公衆電気通信の現状 第4節 事業経営状況 第3章 自営電気通信 第1節 概況 第2節 分野別利用状況 第4章 データ通信 第2節 データ通信回線の利用状況 第3節 データ通信システム 第4節 情報通信事業 第5章 放送及び有線放送 第1節 概況 第2節 放送 第3節 有線放送 第6章 周波数の監理及び無線従事者 第1節 周波数の監理 第2節 電波監視等 第7章 技術及びシステムの研究開発 第2節 基礎技術 第3節 宇宙通信システム 第4節 電磁波有効利用技術 第5節 有線伝送及び交換技術 第6節 データ通信システム 第7節 画像通信システム 第8節 その他の技術及びシステム 第8章 国際機関及び国際協力 |
2 放送時間（1） Ｎ Ｈ Ｋ57年度における中波放送，超短波放送及びテレビジョン放送の放送事項別゛放送時間は，第2-5-2表，第2-5-3表及び第2-5-4表のとおりである。放送事項別の放送時間の比率は，前年度とほとんど変化はなかった。 （2）民間放送 57年度における民間放送の1日当たりの放送時間は第2-5-5表のとおりであり，放送事項別放送時間比率は，第2-5-6表及び第2-5-7表のとおりである。 また，各放送の種類ごとの放送番組のうち教育番組及び教養番組を合ゎせた時間比率は，ラジオ放送25.0％（前年同期24.9％），テレビジョン放送36.6％（前年同期36.3％）であって前年同期と大きな変化はなく，商業番組の占める比率も前年同期と大きな変化はない。 なお，広告主の産業別比率は第2-5-8表のとおりであって，前年同期と大きな変化がなく，ラジオ放送及びテレビジョン放送とも製造業が最高位を占めている。
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