第1節 昭和57年度の通信の動向 第2節 情報化の動向 第3節 諸外国における情報通信の動向 第2節 通信インフラストラクチャーの現状 第4節 我が国における通信分野の国際協力
第1部 総論 第1節 昭和57年度の通信の動向 第2節 情報化の動向 第3節 諸外国における情報通信の動向 第2節 通信インフラストラクチャーの現状 第4節 我が国における通信分野の国際協力 第2部 各論 第1章 郵便 第2節 郵便の利用状況 第3節 郵便事業の現状 第2章 公衆電気通信 第2節 国内公衆電気通信の現状 第3節 国際公衆電気通信の現状 第4節 事業経営状況 第3章 自営電気通信 第1節 概況 第2節 分野別利用状況 第4章 データ通信 第2節 データ通信回線の利用状況 第3節 データ通信システム 第4節 情報通信事業 第5章 放送及び有線放送 第1節 概況 第2節 放送 第3節 有線放送 第6章 周波数の監理及び無線従事者 第1節 周波数の監理 第2節 電波監視等 第7章 技術及びシステムの研究開発 第2節 基礎技術 第3節 宇宙通信システム 第4節 電磁波有効利用技術 第5節 有線伝送及び交換技術 第6節 データ通信システム 第7節 画像通信システム 第8節 その他の技術及びシステム 第8章 国際機関及び国際協力 |
4 通信用電源技術電気通信ネットワークのディジタル化の進展に対応して，より高品質で信頼性の高い電力が必要とされるとともに，省資源・省エネルギーの見地から通信用電源システムの変換効率の向上，小形・軽量化も強く要望されている。これらの要求を満たすべく各種の電源システムの実用化が積極的に進められた。直流供給方式については，ブースタコンバータを用い配線方式を見直すことにより電源品質，増設性の改善を図り，今後のディジタル化の進展に対応可能な新しい48Ｖ直流供給方式の実用化が進められた。また，ディジタル交換機用コンバータについては，変換周波数の高周波化（200ＫＨz），制御回路のＩＣ化等の技術を適用したパッケージ形コンバータを実用化し導入が図られた。高品質の無停電電源を供給する交流供給方式については，常時商用電源と同期し，これを予備とする商用同期式インパータの本格導入が進められた。一方各種インバータの経済化，効率向上，小形化を図るため，主素子にＧＴＯサイリスタや大容量トランジスタ等の各種新素子の適用につぃての検討が進められている。 また商用電源の得難い地域において，経済的で安定な通信用電源を得るため，既に開発されている太陽電池式電源装置に加えて，風力エネルギーを利用したダリウス形風力発電装置の導入が図られ，現在商用試験中である。その他，災害時における通信用電源確保対策として，小形でヘリコプターによる輸送が可能な可搬形ガスタービン発電装置の導入が行われた。 さらに，複雑化・高度化する重要な通信用電源システムを良好に維持するため，その保守作業を効率的に支援する新しい技術も求められている。これに応えるため，無人局舎の電カシステムを遠隔で監視するための電力遠隔集中監視システムの導入が行われ商用試験が開始された。また，ディーゼル機関発電装置の定期試験作業の省力化及び信頼性の向上を目的として自動試験運転機能や自己診断機能を付与した新しいディーゼル機関発電装置の実用化が進められた。
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