昭和58年版 通信白書

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2 光ファイバケーブル伝送方式

 光ファイバケーブル伝送方式は,光ファイバを伝送媒体とするもので,[1]直径0.1mm程度の光ファイバ1本で,同軸ケーブル心と同等あるいはそれ以上の容量の伝送ができる,[2]光ファイバの直径が細いので多心ケーブルを細径で実現できる,[3]低損失であるため中継距離が長くできる,[4]漏話が無視できる,[5]軽量で可とう性に優れている,[6]電力線,電気鉄道等からの外部誘導を受けない,[7]限りある銅資源を使用する必要がないことなど,多くの特長を有している。このため,各方面で光ファイバ,光源である各種レーザ,発光ダイオード,受光器,中継器,変調器等の研究,実用化が進められている。
 電電公社においては,量産化,経済化に適した製造法であるVAD法の開発をはじめ,1.3μm波長帯における極低損失(0.5dB/km以下)の多モードファイバ及び1.5μm帯における損失が,0.2dB/kmを下回る単一モードファイバの試作,平均損失0.1dB以下の新しい融着接続技術の開発,800Mb/sディジタル伝送実験の成功,1.3μm帯半導体レーザの実用化等の成果を上げている。このような成果を踏まえ,中小容量光ファイバ伝送方式については,53年度に都内の約20kmの区間において,54年度には実用化に近いかたちで川崎市内約18kmの区間において,それぞれ現場試験が行われた。これらの試験結果を基に,56年度にグレーデッド型光ファイバケーブルにより都市内の電話局間を結ぶ32Mb/sの伝送方式及び100Mb/sの伝送方式が実用化され,さらに6.3Mb/sの伝送方式の実用化が進められている。
 また,今後の基幹伝送路として,大容量,長距離区間に適用する大容量光ファイバケーブル伝送方式について,57年度には単一モード光ファイバケーブルを用いた400Mb/sの伝送方式が実用化され,北海道から九州に至る日本縦貫のディジタル伝送路の構築を開始した。
 一方,陸上用の光ファイバケーブル伝送方式の開発と並行して,海底光ファイバケーブル伝送方式の開発も進められており,1.3μmの長波長帯の光源を用い,1.5〜400Mb/sのディジタル信号を無中継で伝送可能な方式及び400Mb/sのディジタル信号を海底区間で中継伝送する方式の実用化が進められている。
 また,映像信号(4MHzカラーTV信号)を伝送する光ファイバケーブル伝送方式の開発が進められ,57年度に実用化された。
 このほか,光ファイバケーブル伝送方式を加入者系へ適用するための研究が進められている。
 国際電電においては,将来の国際通信用幹線伝送路として期待されている長距離光海底ケーブル方式の開発が進められている。システムの目標は,最大方式長1万km,伝送速度約300Mb/sで最大3サブシステム実装が可能なもので,伝送容量は,電話換算で4,000回線から12,000回線である。
 この開発の一環として57年6月に相模湾において実験を行い,光海底ケーブル,光海底中継器の基本性能の確認が行われた。
 引き続き,長距離方式実用化のための信頼性の改善等の開発が進められている。

 

 

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