第1節 昭和57年度の通信の動向 第2節 情報化の動向 第3節 諸外国における情報通信の動向 第2節 通信インフラストラクチャーの現状 第4節 我が国における通信分野の国際協力
第1部 総論 第1節 昭和57年度の通信の動向 第2節 情報化の動向 第3節 諸外国における情報通信の動向 第2節 通信インフラストラクチャーの現状 第4節 我が国における通信分野の国際協力 第2部 各論 第1章 郵便 第2節 郵便の利用状況 第3節 郵便事業の現状 第2章 公衆電気通信 第2節 国内公衆電気通信の現状 第3節 国際公衆電気通信の現状 第4節 事業経営状況 第3章 自営電気通信 第1節 概況 第2節 分野別利用状況 第4章 データ通信 第2節 データ通信回線の利用状況 第3節 データ通信システム 第4節 情報通信事業 第5章 放送及び有線放送 第1節 概況 第2節 放送 第3節 有線放送 第6章 周波数の監理及び無線従事者 第1節 周波数の監理 第2節 電波監視等 第7章 技術及びシステムの研究開発 第2節 基礎技術 第3節 宇宙通信システム 第4節 電磁波有効利用技術 第5節 有線伝送及び交換技術 第6節 データ通信システム 第7節 画像通信システム 第8節 その他の技術及びシステム 第8章 国際機関及び国際協力 |
3 大容量ディジタルマイクロ波方式我が国のマイクロ波固定回線は，大部分アナログ方式により構成されているが，将来の多種多様な通信サービスにこたえる通信網として，フレキシビリティ・経済性に優れたディジタル網への要望が高まってきている。このため，電電公社では，50年より大容量ディジタルマイクロ波方式の開発に着手し，実用化の段階に達した。 この方式では，16値直交振幅変調という高能率な変調方式を採用しており，1チャンネル当たり200Ｍｂ／s（電話換算2，880チャンネル）の大容量の伝送が可能となっている。 16値直交振幅変調方式は，従来，主に使用されていた4ＰＳＫ方式に比べ2倍の伝送効率を有する反面，回線の瞬断が大きな問題となるので，電波伝搬特性を解析し，空間，周波数及び時間の三つの領域における補償技術を開発することにより対処した。本システムの主要な諸元は，第2-7-7表のとおりであり，まず，5ＧＨz帯で実用化されたが，電電公社では，逐次4ＧＨz帯，6ＨＧz帯においても導入したいとしている。
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