第1節 昭和57年度の通信の動向 第2節 情報化の動向 第3節 諸外国における情報通信の動向 第2節 通信インフラストラクチャーの現状 第4節 我が国における通信分野の国際協力
第1部 総論 第1節 昭和57年度の通信の動向 第2節 情報化の動向 第3節 諸外国における情報通信の動向 第2節 通信インフラストラクチャーの現状 第4節 我が国における通信分野の国際協力 第2部 各論 第1章 郵便 第2節 郵便の利用状況 第3節 郵便事業の現状 第2章 公衆電気通信 第2節 国内公衆電気通信の現状 第3節 国際公衆電気通信の現状 第4節 事業経営状況 第3章 自営電気通信 第1節 概況 第2節 分野別利用状況 第4章 データ通信 第2節 データ通信回線の利用状況 第3節 データ通信システム 第4節 情報通信事業 第5章 放送及び有線放送 第1節 概況 第2節 放送 第3節 有線放送 第6章 周波数の監理及び無線従事者 第1節 周波数の監理 第2節 電波監視等 第7章 技術及びシステムの研究開発 第2節 基礎技術 第3節 宇宙通信システム 第4節 電磁波有効利用技術 第5節 有線伝送及び交換技術 第6節 データ通信システム 第7節 画像通信システム 第8節 その他の技術及びシステム 第8章 国際機関及び国際協力 |
3 アナログ伝送方式（1）通信用ケーブル技術平衡対ケーブルに関する技術については，細心化，多対化，伝送特性及び信頼性の向上等を図る観点から開発が進められており，これまで，紙絶縁のスタルペスケーブル，ポリエチレン絶縁の市内ＣＣＰケーブル，発泡ポリエチレン絶縁の中継ＰＥＦ-ＬＡＰケーブル等が実用化されてぃる。このうち，主に地下き線に使用されるスタルペスケーブルは，今後の非電話系サービスに対しては漏話特性からくる心線収容制限等の面で制約がある。このため，55年度には高発泡ポリエチレンを用いて絶縁被覆の薄肉化，漏話特性の向上を図った市内ＰＥＣケーブルが実用化された。 一方，同軸ケーブルについては，陸上の大容量伝送路に用いられるものとして，ＣＣＩＴＴ規格に基づいた9.5ｍｍ同軸ケーブルと4.4ｍｍ同軸ケーブルが実用化されている。 また，海底の大容量伝送路に用いられるものとしては，浅海部に使用される鉄線外装付25ｍｍ海底同軸ケーブルと深海部に使用される無外装の38ｍｍ海底同軸ケーブルが実用化されている。 （2）伝送方式 平衡対ケーブルに適用する多重化伝送方式としては，音声12回線を二対の平衡対で双方向伝送するＴ-12ＳＲ方式があり，集中局〜端局間等の近距離回線に適用されている。 また，平衡対ケーブルを用いて4ＭＨz帯域の白黒及びカラーテレビ信号をベースバンドで中継するための方式として，中継器の伝送特性の改善により適用距離の延長を図ったＩＴＶ-4Ｍ方式が実用化されている。 陸上同軸ケーブル方式としては，4ＭＨz方式（電話960回線），12ＭＨz方式（電話2，700回線）及び60ＭＨz方式（電話1万800回線又は4ＭＨzテレビ9回線）等が導入されている。 海底同軸ケーブル方式としては短距離用のＣＳ-10Ｍ方式（電話900回線）及びＣＳ-36Ｍ-Ｓ方式（電話2，700回線），並びに長距離方式のＣＳ-36Ｍ一Ｄ2方式（電話900回線及びカラーテレビ2回線）及びＣＳ-36Ｍ-Ｄｌ方式（電話2，700回線）が現在までに実用化されている（第2-7-11図参照）。また，59年末完成予定で建設の進められている沖縄・本州間ケーブルにはＣＳ-12Ｍ方式が用いられる。 国際海底ケーブルのうち敷設ルートの浅い日本・中国間ケーブル及び日本・韓国間ケーブルでは海水の温度変化によるケーブル減衰量の変化を自動的に補償する自動利得調整機能付中継器が採用されている。
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