平成19年版 情報通信白書

コラム　地図情報サービスの動向

　電子地図については、地図事業者が、CD−ROM等を販売したり、ASP（Application Service Provider）方式により会員に通信回線経由で地図情報サービスを提供したりしているが、最近では、インターネットの検索エンジン運営事業者やポータルサイト運営事業者が、高精度な地図情報を無料（高機能なものは有料）で提供している。
　検索エンジン運営事業者の米国Google社は、地図情報サービスとして、平成17年7月にGoogle Maps、次いで、平成18年9月にGoogle Earthの日本向けの提供を開始しており、利用者は、同社のサーバーにアクセスして地図情報を利用することが可能となっている。Google Earthの場合、地球全域の過去3年以内に撮影された衛星写真（一部の都市については航空写真）情報も提供されているほか、事前にダウンロードしたソフトにより、三次元立体画像処理等も可能となっている。
　また、地図データと検索システムが連動しており、地名と店舗の種類等の用語を入力して検索を行うと、地図上に関連情報が表示される、API（Application Program Interface：ソフトウェアの利用手続を定めた規約の集合体）が公開されており、利用者はこれを利用して独自の情報（写真、コメント等）を掲載するなどのカスタマイズが可能である。
　ポータルサイト運営事業者においても、例えば、ヤフーが同様に衛星写真画像を含めた地図情報を提供するなど、ポータルサイトの価値を高めるために地図情報サービスの強化が進められている。
　一方、これらの動きを受けて、既存の電子地図事業者においても、ポータルサイトの無料サービスにはない機能・サービス（変更があった部分を毎日更新等）の充実や、携帯電話への対応（歩行者向けの道案内サービス等）、価格引下げ等の対応が行われている。