昭和59年版 通信白書

5　通信用土木技術

　通信用ケーブル等を収容し保護するための通信土木施設には，管路，マンホール，ハンドホール，とう道等がある。これらに関しては，通信事業の進展に伴う量的拡大に加えて，光ファイバケーブル等の新しい技術の導入に伴って，今後とも社会環境との調和，信頼性の向上，経済性の向上等を図る必要があり，それらに対応した通信土木技術の開発が行われている。
　電電公社では，社会環境との調和を図るため，路面を開削せずに管路（口径30〜60ｃｍ）の建設が可能な管推進工法（Ｄシリーズ），自動制御，計測制御を駆使し，早強性レジンモルタルを用いた自動ライニング（トンネル壁築造）方式による小断面シールド工法（Ｄ1，200―Ｍ2）工法等の開発が進められている。
　また，多条数のケーブルを収容でき，信頼性の高いシールドトンネルの施行技術についても，崩壊性地盤にも適用可能な圧カ平衡式シールド工法が開発されるとともに，大都市とう道内における災害防止や，作業の円滑化等を目的として，災害の早期感知，設備管理，人出管理等が可能なとう道管理システムの導入が進められている。
　一方，通信土木設備の信頼性の向上のため，管路とマンホールとの接続部における耐震性の向上を図ったダクトスリーブ及び不等沈下にも対応可能な離脱防止継手の開発が行われた。
　これらの継手類は，液状化が生じる地盤についても有効であることが確認されている。
　さらに，離島間ケーブルや大容量国際海底ケーブルでは，ケーブル障害が通信サービスに重大な影響を与えるため，電電公社及び国際電電においては，効率的な海底ケーブルの敷設・修理技術の開発が行われている。
　敷設技術に関しては，航行制御，ケーブル敷設・工事記録等をコンピュータで制御する敷設自動化システム及び水深200ｍにおいて埋設可能なケーブル敷設機が実用化されている。また，従来の海底ケーブルの埋設深度（約70ｃｍ）を超えるような漁具の使用が増加してきたので，埋設深度を増大できる（底質に応じ110〜180ｃｍ）新型埋設機の開発が行われている。
　修理技術に関しては，ケーブルの所在個所を効率的に探索可能な自走式ケーブル探索装置の開発が行われた。また，埋設されたケーブルの再埋設作業を行うことのできる自走式再埋設システムの開発が進められている。