昭和50年版 通信白書

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1 全体的動向

 我が国の情報化の推移を情報化指数により見てみると,第1-1-19図のとおり,40年度から48年度の8年間では年平均10%以上の伸びで情報化が進展しており,急成長を遂げている我が国の経済成長とほぼ同様の動きを示している。
 このような我が国の情報化指数を第1-1-21表により日本,米国,英国,西独及びフランスの先進5か国間で国際比較してみると,日本は1965年度には最下位であったが,8年後の1973年度には米国に次いで第二位となっている。情報化パターンについては,第1-1-20図に見られるように1965年度では最も低かった情報装備率が1973年度には第三位と急上昇し,我が国の情報化の進展に大きく作用している。また,通信主体水準は1965年度及び1973年度とも米国に次いで第二位となっており,我が国の高度知識化傾向をうかがわせている。
 このようなパターンの下に成長しつつある我が国の情報化指数を,各要素及び各項目別に45年度から48年度の4年間で見てみると,第1-1-22表のとおりである。1万人当たり電子計算機台数が0.77台から1.85台へと140%の急成長を遂げ,次いで100人当たり電話機数が22個から32個へと45%増加し,更に,100人当たりテレビ台数の増加もあいまって,情報装備率が63%と著しく伸びている。
 情報装備率に対する各項目の増加寄与率では,1万人当たり電子計算機台数の伸びが74%,100人当たり電話機数のそれが24%となっている。1人当たり年間通話数は,電話機の普及により382回から416回へと9%増加し,情報量への増加寄与率は47%となっている。情報量の他の項目の伸びは,1人当たり年間郵便差出通数が113通から121通へと7%の伸びを示しているのをはじめ,1万人当たり書籍発行点数を除きいずれも増加傾向にあるもののその伸びが小さいため,情報量の伸びでは4%と小さなっている。100人当たり大学在学者数は1.63人から2.06人へと26%伸び,就業人口に占める第三次産業の比率も47%から50%へと,通信主体水準の2項目はコンスタントな伸びを示している。その結果,通信主体水準は,情報装備率に次いで16%の伸びとなっている。
 次に,情報化指数の45年度から48年度までの3年間の伸びに対する各要素の増加寄与率についてみると,情報装備率が73%と極めて大きく,以下通信主体水準19%,情報量5%,情報係数3%の順となっており,情報装備率の伸びが情報化の進展に大きく貢献している。また,48年度の情報化指数の各要素の構成比について見ると,情報装備率34%,通信主体水準24%,情報量及び情報係数はそれぞれ21%の順となっている。
 我が国の情報化は40年度以降急激な経済成長とほぼ同様の成長を続けており,またその情報化の進展には,電子計算機及び電気通信設備の急速な普及並びに社会の高度知識化が大きく作用している。その反面,情報係数により示される個人の情報購買力はコンスタントな伸びを見せているが,情報化の全体的な推移に大きくは作用していないといえよう。

第1-1-19図 我が国の情報化指数の推移

第1-1-20図 情報化パターンの国際比較

第1-1-21表 情報化指数の国際比較(1)

第1-1-21表 情報化指数の国際比較(2)

第1-1-22表 我が国の情報化指数

 

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