 第1部 総論
 第1節 昭和48年度の通信の動向
 第1節 情報化の進展とその影響
 第1節 通信と資源・エネルギー
 第2節 資源・エネルギー危機と通信の役割
 第2節 通信における国際交流及び国際協力
 第2部 各論
 第1章 郵便
 第2節 郵便の利用状況
 第3節 郵便サービスの現状
 第4節 郵便施設の現状
 第6節 外国郵便
 第2章 公衆電気通信
 第2節 公衆電気通信施設の現状
 第3節 公衆電気通信サービスの現状
 第4節 事業経営状況
 第3章 自営電気通信
 第1節 概況
 第2節 分野別利用状況
 第3節 無線従事者
 第4章 データ通信
 第3節 データ通信回線の利用状況
 第4節 データ通信システム
 第5節 情報通信事業
 第5章 放送及び有線放送
 第6章 周波数の監理
 第3節 周波数割当
 第7章 技術及びシステムの研究開発
 第2節 研究開発課題とその状況
 第8章 国際機関及び国際協力
 第1節 国際機関
 第2節 国際協力
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第3節 無線従事者
1 無線従事者の種別
無線従事者は,無線通信士(5資格),無線技術士(2資格),特殊無線技士(6資格)及びアマチュア無線技士(4資格)の4種別に分かれ,その免許は,無線設備の操作に必要な知識及び技能について行う国家試験に合格した者及び郵政大臣が認定した養成課程(特殊無線技士又は電信級若しくは電話級アマチュア無線技士のものに限る。)を修了した者であって,一定の条件に適合したものに与えられることになっている。
無線局には,特にその必要がないと認められる場合を除き,無線従事者がその操作範囲に従ってそれぞれ配置されている。
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