昭和54年版 通信白書

2　情報流通の動向

　総情報流通量（総供給情報量・総消費情報量）の推移を40年度を基準としてみると第1-1-13図のようになる。
　52年度の総供給情報量は，40年度に比べて約3.3倍になっているが，これは年率にして約9.5％の伸びである。これは，テレビジョン放送番組のカラー化や，受像機の普及や，新聞の部数の増加，企業におけるファクシミリ通信の増大，データ通信の伸びなどによるものであり，我が国における情報化が生成期からいよいよ成熟期に入ったものといいうるのではなかろうか。
　一方，消費情報量については，情報を消費する人口の増加率あるいは，1人当たりの生活時間が1日24時間であるという制約にもかかわらず，40年度のそれに比べて約1.5倍，年率にすると約3％の安定した伸びを示しており，これは我が国の情報化の進展を考えるうえで注目に値するであろう。
　この情報流通量をメディアグループ別にみると第1-1-14表，第1-1-15図，第1-1-16図のように供給情報量，消費情報量ともに電気通信系メディアが大きな割合を占めており，なかでもテレビジョン放送が総供給情報量の79.8％，総消費情報量の60.2％を占め，量的な面での優位性を依然として保っているといえよう。
　マス・メディアとパーソナル・メディアでは，マス・メディアが供給量，消費量のそれぞれ97％，77％を占めている。

（2）情報消費率の推移

　情報の消費率（消費情報量／供給情報量）は，40年度の20.2％に対し，45年度では11.1％，50年度では9.3％，51年度では9.2％と推移してきているが，特に40年度から45年度にかけて大幅に低下し，かつ50年度に初めて10％を切り，その後情報消費率はほぼ一定となってきている。これは，大量の情報が供給されている反面その消費は10％を切っているという，大量情報時代に入ったことを示すものとみてよいであろう（第1-1-17図参照）。

（3）　情報流通コストの推移

　52年度における情報流通に要した総経費は，34メディア合計では，約23兆2，000億円となり40年度に比べて約3.5倍に達している。
　これは，52年度の名目国民総生産の約12.1％にもなり，国民1人1日につき562円を情報流通のために支出していることとなる。
　なお，メディア別に情報流通コストをみると，学校教育，会話等の空間系メディアの比率が，全流通コストの約61.4％と高く，逆にラジオ放送，テレビジョン放送等の放送系メディアの比率は低い。特に，電気通信系メディアの全流通コストに占める割合は約21.7％にすぎず，コスト面における有利性が明らかとなっている（第1-1-18表，第1-1-19表参照）。

（4）　情報流通距離量と情報流通単位コストの推移

　第1-1-20図は主たる情報流通メディアについて，縦軸に情報流通距離量，横軸に情報流通単位コスト（情報流通コスト／情報流通距離量）をとり，40年度から52年度までの推移をみたものである。
　全体としては右側に向かうメディアが多いが，これは情報流通単位コストが年々上昇していることを示している。上方に向かうメディアは情報流通距離量が増えているメディアであり，特に伸びが著しいメディアは，自営データ通信，ファクシミリ等である。これらは情報流通距離量が大幅に増加する中で，単位コストも下がっている。逆に，電報・映画等は情報流通距離量が低下し，また情報流通単位コストも上昇している。
　このように，この図からは，伸びがみられるメディアがある反面，下降するメディアがみられるなど各メディアの将来動向と，メディア全体の構造変化の様相が示唆されているものと考えられよう。