 第1部 総論
第1節 昭和53年度の通信の動向
第3節 通信と現代文化の今後の潮流
第2部 各論
第1章 郵便
第2節 郵便事業の現状
第2章 公衆電気通信
第2節 国内公衆電気通信の現状 第3節 国際公衆電気通信の現状 第4節 事業経営状況
第3章 自営電気通信
第1節 概況 第2節 分野別利用状況
第4章 データ通信
第2節 データ通信回線の利用状況 第3節 データ通信システム 第4節 情報通信事業
第5章 放送及び有線放送 第6章 周波数の監理及び無線従事者
第1節 周波数の監理 第2節 電波監視等
第7章 技術及びシステムの研究開発
第2節 基礎技術 第3節 宇宙通信システム 第4節 電磁波有効利用技術 第6節 データ通信システム 第8節 その他の技術
第8章 国際機関及び国際協力
第1節 国際機関 第2節 国際協力
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16 海中のレーザ通信
海洋開発の一環として，海中における通信手段の確保が強く要望されており，郵政省電波研究所では，46年度以来，レーザによる海中情報伝送の研究を行ってきた。現在までに，超音波指向制御の海中レーザ通信装置による海中伝送実験，大型実験水槽を用いた各種のシミュレーション実験の結果を解析し，水中での多重散乱が，伝送可能距離，偏波面の保存，伝送可能帯域にどのように影響するかを明らかにした。
その結果，レーザによる海中広帯域無線通信のために必要な基礎データを得ることができた。
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