昭和54年版 通信白書

1　同軸ケーブル方式

（1）　陸上同軸ケーブル方式

　現在，陸上用の大容量伝送路に用いられている同軸ケーブルは，9.5ｍｍ同軸ケーブル（内外径2.6／9.5ｍｍ）と4.4ｍｍ同軸ケーブル（1.2／4.4ｍｍ）とに大別され，そのケーブル特性はいずれもＣＣＩＴＴ（国際電信電話諮問委員会）規格によっている。
　アナログ伝送方式については，我が国の代表的な方式として全国的に用いられてきた12ＭＨz方式（電話2，700回線）をはじめとして，60ＭＨz方式（電話1万800回線，又は，4ＭＨzテレビ9回線）が導入されている。一方，ディジタル伝送方式は，音声はもとより画像通信，データ通信等の多様な情報を経済的，かつ，高品質で伝送できる特長を有しており，中・短距離区間に適用されるＤＣ-100Ｍ方式（電話1，440回線，又は，4ＭＨzテレビ15回線）の実用化に続き，ディジタル伝送方式としては世界最大の伝送容量をもち，長距離区間に適用されるＤＣ-400Ｍ方式（電話5，760回線，又は，4ＭＨzテレビ60回線）が51年度から大阪〜神戸〜姫路の区間で商用に供されている。本方式は，今後の多様なサービスを提供する電気通信網の形成に大いに寄与することが期待される。
　ディジタル伝送方式に関連して，53年度には網同期方式と一次群（1.544Ｍｂ／ｓ）での同期形ディジタル端局装置が実用化され，はじめて網としてのディジタル化が進められる段階に達した。網同期とは，ディジタル網におけるディジタル端局装置等に対して一定の共通クロックを供給することにより，その処理の簡潔，かつ，効率化を図るものであり，将来の本格的なディジタル網を実現するうえでの最も基本的，かつ，不可欠の技術である。

（2）　海底同軸ケーブル

　郵政省では，電電公社，国際電電等の協力のもとに，50年度から4か年計画で，従来の銅に代えてアルミニウムを外部導体として使用する新海底同軸ケーブルシステムの開発を進めた。本開発は，最近国際間の海底同軸ケーブルの各種の建設計画が進められている状況にかんがみ，国際競争力のある海底同軸ケーブルの早急な開発が必要であること，先行の銅資源の枯渇化が憂慮されていることなどから，外部導体としてアルミニウムを使用するとともに，ケーブルシステム全体について経済化を指向した海底同軸ケーブルの開発を行うことを目的としたものである。本計画で開発されたシステムは，12ＭＨz方式（電話1，600回線，3ｋＨz／回線）であり，基礎的な研究開発を終わり，53年度には相模湾において現場試験が行われ，システムの特性，安定度等の確認が行われた。なお，現場試験による長期安定度試験は，54年度も引き続き行われることとなっている。
　電電公社では，国内通信用海底同軸ケーブル方式として45年以来短距離用のＣＳ-10Ｍ方式（電話900回線）及びＣＳ-36Ｍ-Ｓ方式（電話2，700回線），長距離方式のＣＳ-36Ｍ-Ｄ2方式（電話900回線及びカラーテレビ2回線，沖縄―宮古島間約360ｋｍ，51年2月商用化）及びＣＳ-36Ｍ-Ｄ1方式（電話2，700回線，宮崎―沖縄間約900ｋｍ，52年12月商用化）が現在までに実用化されている。これらの方式のほか，36ＭＨzを超える大容量海底同軸ケーブル方式についても検討が進められている。
　また，海底ケーブル布設・埋設技術の開発も続けられており，布設に関しては，航行制御，ケーブル布設，工事記録等をコンピュータで制御する布設自動化システム，埋設に関しては水深200ｍまで埋設可能なケーブル埋設機が実用に供されている。また，中継器を含むケーブルの布設中の海中姿態についての解析も進められており，布設精度の向上が図られている。同軸ケーブルではケーブル障害の通信サービスに与える影響が大きく，迅速かつ完全な修復が要求される。このため，一般的には直線状にない修理後のケーブルの再埋設を水深200ｍでも可能となるよう，ケーブル位置探知機能及び方向制御機能を備えた，修理用埋設機等修理技術の開発も進められている。
　国際電電では，日韓間通信需要の増大に対処するため，55年末完成を目途として日本―韓国間約290ｋｍに海底同軸ケーブル（電話2，700回線）を布設することとした。これに使用する方式は，電電公社の開発したＣＳ-36Ｍ-Ｄ1方式を基本としているが，この区間の水深は最大でも200ｍ程度で，温度変化の影響を受けることから温度利得自動調整方式を導入するなどの改良を行ったＣＳ-36Ｍ-ＤＲ方式である。また，全区間のケーブルを海底に埋設し漁労等からの被害を防ぐこととし，海底同軸ケーブルは主として，無外装38ｍｍ海底同軸ケーブルを使用する。現在，海底ケーブル，海底中継器等の機器の製造と陸揚局の局舎建設を進めている。
　また，大容量国際海底ケーブルでは，ケーブル障害が通信サービスに重大な影響を与えるため，迅速な修復を期さなければならない。このため国際電電では，効率的な海底ケーブルの修理技術，特に，埋設ケーブルにも適用できる技術の開発を行っている。
　埋設ケーブルを効率的に修理するために必要なケーブルの所在個所の探索，障害点の検知，障害点付近のケーブルを捕捉し，これをケーブル修理母船上に回収する技術等の開発を進めている。海底ケーブルの探索及び捕捉については，その方式及びセンサの研究開発を進めている。このうち，開発中の多段掘削刃式のケーブル捕捉装置にケーブル捕捉センサを実装したものを，たまたま，発生した日中ケーブル障害の修理に使用したところ，良好な機能を発揮することが確認された。