第1節 昭和53年度の通信の動向
第1部 総論 第1節 昭和53年度の通信の動向 第2部 各論 第1章 郵便 第2章 公衆電気通信 第2節 国内公衆電気通信の現状 第3節 国際公衆電気通信の現状 第4節 事業経営状況 第3章 自営電気通信 第1節 概況 第2節 分野別利用状況 第4章 データ通信 第2節 データ通信回線の利用状況 第3節 データ通信システム 第4節 情報通信事業 第5章 放送及び有線放送 第1節 概況 第2節 放送 第3節 有線放送 第6章 周波数の監理及び無線従事者 第1節 周波数の監理 第2節 電波監視等 第7章 技術及びシステムの研究開発 第2節 基礎技術 第3節 宇宙通信システム 第4節 電磁波有効利用技術 第6節 データ通信システム 第8節 その他の技術 第8章 国際機関及び国際協力 |
3 データ伝送技術データ通信システムの構成にあたって，データ端末装置とコンピュータ間，あるいはコンピュータ相互間でデータの送受信をいかに能率よく行うかは，重要な要素となっており，データ通信システムの多様化，とりわけ端末の多様化から50ｂ／ｓ〜数十Ｍｂ／ｓという広範囲な速度でのデータ伝送が要求されている。電電公社では，データ回線の高速化，経済化を図るため各種データ・伝送方式の開発が進められている。従来のデータ伝送は，アナログ伝送方式によっていたが，端末から端末までの全区間をディジタル構成で伝送するディジタルデータ伝送方式が新しく実用化され，53年度から実用に供されている。この方式は，局間伝送路としてＰＣＭ-24方式，ＤＣ-100Ｍ方式，ＤＣ-400Ｍ方式，20ＧＨz帯無線ＰＣＭ方式等の有線・無線ディジタル伝送方式のほか，既存のアナログ伝送方式を用いて1.5Ｍｂ／ｓ，6.3Ｍｂ／ｓのディジタル伝送路を構成するＤＡＴ（Ｄｉｇｉｔａｌ Ｓｉｇｎａｌ ｏｎ Ａｎａｌｏｇ Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ Ｌｉｎｅ）方式を用い，200ｂ／ｓ以下，1，200ｂ／ｓ以下の非同期データ信号及び2，400ｂ／ｓ，4，800ｂ／ｓ，9，600ｂ／ｓ，48ｋｂ／ｓの同期データ信号を伝送するものである。 また，アナログ伝送方式においても音声帯域を使用した9，600ｂ／ｓモデム，広帯域（60〜108ｋＨz）を使用した48ｋｂ／ｓ伝送方式が実用化されている。
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