第1節 昭和53年度の通信の動向
第1部 総論 第1節 昭和53年度の通信の動向 第2部 各論 第1章 郵便 第2章 公衆電気通信 第2節 国内公衆電気通信の現状 第3節 国際公衆電気通信の現状 第4節 事業経営状況 第3章 自営電気通信 第1節 概況 第2節 分野別利用状況 第4章 データ通信 第2節 データ通信回線の利用状況 第3節 データ通信システム 第4節 情報通信事業 第5章 放送及び有線放送 第1節 概況 第2節 放送 第3節 有線放送 第6章 周波数の監理及び無線従事者 第1節 周波数の監理 第2節 電波監視等 第7章 技術及びシステムの研究開発 第2節 基礎技術 第3節 宇宙通信システム 第4節 電磁波有効利用技術 第6節 データ通信システム 第8節 その他の技術 第8章 国際機関及び国際協力 |
3 我が国の情報化の展望以上，情報流通をその情報流通量，情報の消費率，情報流通のコスト面と，それぞれみてきたが，我が国においては情報化が電気通信メディア，とりわけマス・メディア主導で推移してきたことは明らかであり，この傾向は今後も当分の間続くものと思われる。しかしながらマス・メディアが中心的な役割を果たしているこのような情報流通の状況の中で，近年，自営データ通信，ファクシミリ通信，電話等双方向通信を特徴とする電気通信系のパーソナル・メディアの発展が注目される。こうした動きは，マス・メディアを中心とした一方向的な送り手主導型の情報の流れの中で，情報の受け手側の意思が反映される双方向的な情報の流れの増大を暗に示しているものと考えられよう。 既にみてきたようにが国の情報化は，マス・メディアを中心とした大量の情報が流通しており，このような時代においてはますます画一的でない，個々の要求に応じた，より詳細な情報ニーズが優先されるようになると考えられる。 このようなすう勢の中で，キャプテンシステムの実験が近く開始される等個別情報を提供する新しいメディアの開発が行われていることは，今後の我が国における情報化の方向を示すものとして注目されよう。
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