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用語解説
用語解説

用語解説

A−C  D−F  G−I  L−S  T−X
             
索引 用語 用語解説 主な使用箇所
A
ARPU
Average Revenue Per Userの略。加入者一人当たりの平均利用月額。
第1部第2章第2節
第1部第2章第3節
第2部第5章第5節
ASPIC
ASP-SaaS-Cloud Consortiumの略。特定非営利活動法人ASP・SaaS・クラウド コンソーシアム。クラウド・ASP・SaaS・データセンター事業の発展と支援を目的として、1999年に設立された。
第2部第6章第1節
API
Application Programming Interfaceの略で、アプリケーションの開発者が、他のハードウェアやソフトウェアの提供している機能を利用するためのプログラム上の手続きを定めた規約の集合を指す。個々の開発者は規約に従ってその機能を「呼び出す」だけで、自分でプログラミングすることなくその機能を利用したアプリケーションを作成することができる。
第1部第3章第2節
ASP
Application Service Providerの略。ビジネス用アプリケーションソフトをインターネットを通じて顧客に提供する事業者。
第1部第4章第2節
第2部第6章第1節
B
BWA
Broadband Wireless Accessの略。信号を伝えるケーブルの代わりに無線(電波)を使うデータ通信サービスの総称。無線アクセスシステム。
第2部第5章第5節
第2部第6章第2節
BS放送
静止衛星を用いて行われる放送のうち、放送専用の衛星(Broadcasting Satellite)を用いるもの。なお、通信衛星(Communication Satellite)を用いて行われる放送はCS放送。
第2部第5章第6節
BCP
Business Continuity Planの略。何らかの障害が発生した場合に重要な業務が中断しないこと、または業務が中断した場合でも目標とした復旧時間内に事業が再開できるようにするための対応策などを定めた包括的な行動計画。
第1部第3章第2節
第1部第4章第1節
第2部第6章第5節
Bluetooth
無線LANのようにデータの送受信を行うための無線通信の規格。最大通信距離が無線LANより短い半面、消費電力が少ないという利点があり、ワイヤレスイヤホン等の機器に使用される。
第1部第1章第2節
第1部第2章第2節
第1部第3章第1節
第1部第4章
C
CIO
Chief Information Officerの略。日本語では「最高情報責任者」「情報システム担当役員」「情報戦略統括役員」など。企業や行政機関等といった組織において情報化戦略を立案、実行する責任者のこと。
第1部第2章第1節
第1部第3章第2節
第2部第6章第1節
CS放送
→BS放送の項を参照。
第2部第5章第6節
第2部第5章第7節
CSV
Comma-Separated Valuesの略。いくつかのフィールド(項目)をカンマ「,」で区切ったテキストデータ及びテキストファイル。長らく公式な仕様が存在しなかったが、2005年10月にRFC 4180として規格化された。
第1部第3章第1節
第1部第3章第2節
第1部第4章第2節
D
DSL
Digital Subscriber Lineの略。デジタル加入者回線。電話用のメタリックケーブルにモデム等を設置することにより、高速のデジタルデータ伝送を可能とする方式の総称。
第2部第5章第5節
DoS攻撃
DoSはDenial of Serviceの略。サービス妨害攻撃。標的となるコンピュータやルータに大量のデータを送りつけることにより、当該宛先のシステムを動作不能とする攻撃。
第1部第4章第3節
E
EHR
Electronic Health Recordの略。電子健康記録。個人が自らの健康情報(診療情報、レセプト情報、健診結果情報及び健康関連情報)を電子的に活用しようとするもの。
第1部第4章第2節
F
FTTH
Fiber To The Homeの略。各家庭まで光ファイバケーブルを敷設することにより、数十〜最大1G bps程度の超高速インターネットアクセスが可能。
第2部第5章第2節
第2部第5章第5節
FWA
Fixed Wireless Accessの略。加入者系無線アクセスシステム。P-P(対向)方式、P-MP(1対多)方式があり、それぞれ最大百数十Mbps、10Mbpsの通信が実現可能。
第2部第5章第5節
G
GDP
Gross Domestic Productの略。国民総生産(GNP)から海外で得た純所得を差し引いたもので、国内の経済活動の水準を表す指標となる。
第1部第2章第1節
第1部第2章第3節
第1部第3章第1節
第2部第5章第1節
GC接続
Group unit Center(加入者交換局)接続の略。NTT東日本・NTT西日本地域会社以外の電気通信事業者が、NTT東日本・西日本のネットワークと加入者交換局レベルで相互接続することを指す。
第2部第5章第5節
GPS
Global Positioning Systemの略。全地球測位システム。人工衛星を利用して、利用者の地球上における現在位置を正確に把握するシステム。
第1部第2章第1節
第1部第3章第1節
第1部第4章第1節
第1部第4章第2節
G空間情報
地理空間情報と同義。地理空間情報は地理空間情報活用推進基本法(平成19年法律第63号)において、位置情報(空間上の特定の地点又は区域の位置を示す情報(当該情報に係る時点に関する情報を含む。))及び位置情報に関連付けられた情報と定義。
第1部第1章
第1部第2章第1節
第1部第3章第1節
第1部第4章第1節
H
HTML
HyperText Markup Languageの略。WWWコンソーシアムが策定している規格の一つでウェブページを記述するためのマークアップ言語。
第2部第5章第3節
HTML5
現在、WWWコンソーシアムで改訂作業が行われているHTMLの規格。2014年(平成26年)に勧告化される予定。
第1部第4章第1節
HEMS
Home Energy Management Systemの略。家庭用エネルギー管理システム。住宅にICT技術を活用したネットワーク対応型の省エネマネジメント装置を設置し、自動制御による省エネルギー対策を推進するシステム。
第2部第6章第4節
I
ICT
Information & Communications Technologyの略。
第1部第4章第2節
第1部第4章第3節
第2部第5章第11節
第2部第6章
ISP
Internet Services Providerの略。インターネット接続業者。電話回線やISDN回線、ADSL回線、光ファイバー回線、データ通信専用回線などを通じて、コンピュータをインターネットに接続する。
第2部第5章第5節
第2部第6章第2節
IPv6
Internet Protocol version 6の略。現在広く使用されているインターネットプロトコル(IPv4)の次期規格であり、IPv4に比べて、アドレス数の大幅な増加、セキュリティの強化及び各種設定の簡素化等が実現可能。
第2部第5章第11節
第2部第6章第2節
IT戦略本部
高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部。ITの活用により世界的規模で生じている急激かつ大幅な社会経済構造の変化に適確に対応することの緊要性にかんがみ、高度情報通信ネットワーク社会の形成に関する施策を迅速かつ重点的に推進するために、平成13年1月、内閣に設置された。
第1部第2章第1節
第1部第3章
第1部第4章
第2部第5章第3節
ITS
Intelligent Transport Systemsの略。高度道路交通システム。情報通信技術等を活用し、人と道路と車両を一体のシステムとして構築することで、渋滞、交通事故、環境悪化等の道路交通問題の解決を図るもの。
第1部第2章第3節
第1部第4章第1節
第2部第6章第2節
第2部第6章第7節
IC接続
Intra-zone Center(中継交換局)接続の略。NTT東日本・NTT西日本地域会社以外の電気通信事業者が、NTT東日本・西日本のネットワークと中継交換局レベルで相互接続すること。中継交換局とは、GCからの回線を集約し、他局に中継している局のこと。ZC(Zone Center)接続ともいう。
第2部第5章第5節
IP-VPN
Internet Protocol-Virtual Ptivate Networkの略。電気通信事業者の閉域IP通信網を経由して構築された仮想私設通信網。IP-VPNを利用することにより、遠隔地のネットワーク同士をLAN同様に運用することが可能。
第1部第4章第1節
第2部第5章第5節
IP電話
通信ネットワークの一部又は全部においてIP(インターネットプロトコル)技術を利用して提供する音声電話サービス。
第1部第2章第1節
第1部第3章第1節
第1部第4章第1節
第2部第5章第5節
第2部第6章第2節
IX
Internet eXchangeの略。インターネット・サービス・プロバイダ(ISP)相互間を接続する接続点。この相互接続により、異なるプロバイダに接続しているコンピュータ同士の通信が可能。
第2部第5章第5節
IPマルチキャスト
IPネットワーク上で、複数の相手を一括指定して同じデータを配信する方式で、単一の相手を個別に指定する通常の方式に比べ、効率良くデータを配信することができる。IPTVにおいて多チャンネル放送を実現する際などに用いられる。
第2部第5章第6節
IPTV
放送番組等の映像コンテンツをIPネットワークを通じて配信するサービス。
第2部第6章第2節
第2部第6章第7節
Internet of Things(IoT)
モノのインターネット。PCやスマートフォンに限らず、センサー、家電、車など様々なモノがインターネットで繋がること。
第1部第2章第3節
第1部第3章第1節
第1部第3章第4節
第1部第4章第1節
L
LTE
Long Term Evolutionの略。「3.9G」と呼ばれ、W-CDMAやHSPA規格の後継となる高速データ通信を実現する移動体通信の規格のこと。(関連項目⇒「3.9世代移動通信システム」の項を参照)
第1部
第2部
LAN
Local Area Networkの略。企業内、ビル内、事業所内等の狭い空間においてコンピュータやプリンタ等の機器を接続するネットワーク。
第2部第5章
第2部第6章第2節
M
M2M
Machine-to-Machineの略。ネットワークに繋がれた機械同士が人間を介在せずに相互に情報交換し、自動的に最適な制御が行われるシステムのこと。
第1部
第2部第6章第2節
N
NCC
New Common Carrierの略。1985年の通信自由化により新規参入した第一種電気通信事業者の総称。新電電とも呼ばれる。主に国内の市外通話を提供している。自由化直後は、京セラなどをを母体とする第二電電(DDI)、JRなどを母体とする日本テレコム(JT)、日本道路公団などを母体とする日本高速通信(TWJ)の3社を指していた(その後TWJはKDDに吸収された)。2000年にDDIとKDDは合併し、KDDIとなった。
第2部第5章第5節
NPO
Nonprofit Organizationの略。非営利団体一般のことを指す場合と、特定非営利活動促進法により法人格を得た特定非営利活動法人のみを指す場合がある。
第1部第1章第3節
第1部第3章第2節
第1部第4章第2節
第1部第4章第3節
O
OS
Operating Systemの略。「基本ソフトウェア」とも呼ばれ、キーボード入力や画面出力等の入出力機能、ディスクやメモリの管理など、多くのアプリケーションソフトが共通して利用する基本的な機能を提供し、コンピュータシステム全体を管理するソフトウェア。
第1部第1章第2節
第1部第2章
第1部第4章
第2部第5章
第2部第6章第7節
OTT
Over The Topの略。自社では通信ネットワークは持たずにコンテンツ等を配信する上位産業レイヤーを指し、代表的なものにSNSやスマートフォンアプリ等の事業者が含まれる。
第1部第2章第3節
第1部第4章第1節
P
PDA
Personal Digital Assistantsの略。個人向けの携帯情報端末であり、パソコンのもつ機能のうちいくつかを備えている。
第2部第5章第3節
POS
Point Of Sales(販売時点管理)システムの略。小売業において個々の店舗において商品の販売情報を記録し、これを集計した結果を在庫管理やマーケティングのためのデータとして利活用するシステムのこと。
第1部第3章第1節
S
SNS
Social Networking Service(Site)の略。インターネット上で友人を紹介しあって、個人間の交流を支援するサービス(サイト)。誰でも参加できるものと、友人からの紹介がないと参加できないものがある。会員は自身のプロフィール、日記、知人・友人関係等を、ネット全体、会員全体、特定のグループ、コミュニティ等を選択の上公開できるほか、SNS上での知人・友人等の日記、投稿等を閲覧したり、コメントしたり、メッセージを送ったりすることができる。プラグイン等の技術により情報共有や交流を促進する機能を提供したり、API公開により連携するアプリケーション開発を可能にしたものもある。
第1部
第2部
SaaS
Software as a Serviceの略。ネットワークを通じて、アプリケーションソフトの機能を顧客の必要に応じて提供する仕組み。
第1部第2章第2節
第1部第4章第1節
第1部第4章第2節
第2部第6章第1節
SMS
Short Message Serviceの略。携帯電話同士で短い文字メッセージ又はその他の情報を送受信できるサービス。
第1部第1章第3節
第1部第4章第1節
第1部第4章第2節
第2部第5章第11節
T
TFP
Total Factor Productivityの略。全要素生産性または総要素生産性。経済成長を論じる手法の一つであり、技術進歩による経済生産増への寄与度としてよく使われる。
第1部第2章第1節
Twitter
個々のユーザーが「ツイート」(tweet)と呼ばれる140文字以内の「つぶやき」を投稿し、そのユーザーをフォローしているユーザーが閲覧できるサービス。タイムラインと呼ばれる自分のページには自分の投稿と自分がフォローしているユーザーの投稿が時系列順に表示される。RTによる他人のツイートの引用、ハッシュタグによる特定のテーマでのやり取り等の仕組みも取り入れられ、APIの公開により、様々なサービスが開発されている。
第1部第1章第1節
第1部第2章
第1部第4章
W
Wi-Fi
無線LANの標準規格である「IEEE 802.11a/b/g/n」の消費者への認知を深めるため、業界団体のWECA(現:Wi-Fi Alliance)が名付けたブランド名。
第1部第1章第2節
第1部第2章第1節
第1部第3章第1節
第1部第3章第2節
第1部第4章
X
XML【eXtensible Markup Language】
HTMLと同様に、ウェブぺージを記述する際などに用いる言語であり、テキスト中にタグと呼ばれる書式属性を定義する文字列を埋め込み、文字列の位置付け等を記述する。HTMLとの違いは拡張性にあり、XMLでは任意のタグを定義してHTMLにはない書式属性を定義することが可能。
第1部第3章第1節
第1部第3章第2節
第1部第4章第2節
アプリ
アプリケーションの略→アプリケーションの項を参照
第1部
第2部
アプリケーション
ワープロ・ソフト、表計算ソフト、画像編集ソフトなど、作業の目的に応じて使うソフトウェア。
第1部
第2部
アクセシビリティ
情報やサービス、ソフトウェア等が、どの程度広汎な人に利用可能であるかをあらわす語。特に、高齢者や障害者等、ハンディを持つ人にとって、どの程度利用しやすいかということを意味する。
第2部第6章第4節
アーカイブ
文書や記録等を収集、組織化、蓄積・保存すること。
第1部第4章第2節
暗号技術
文書や画像等のデータを通信及び保管する際に、第三者による情報の窃取を防ぐことを目的として、規定された手順に従いデータを変換し、秘匿化する技術。
第2部第6章第6節
イノベーション
新技術の発明や新規のアイデア等から、新しい価値を創造し、社会的変化をもたらす自発的な人・組織・社会での幅広い変革のこと。
第1部第2章
第1部第3章第1節
第1部第4章第1節
第2部
インターフェース
機器や装置等が他の機器や装置等と交信し、制御を行う接続部分のこと。
第1部第2章第3節
第1部第4章
第2部第6章
ウイルス
コンピュータシステムの破壊等を目的としたプログラムのこと。電子ファイル、電子メール等を介して他のファイルに感染することにより、その機能を発揮する。
第1部第4章第3節
第2部第5章第3節
第2部第6章第4節
遠隔医療
医師と医師、医師と患者との間をICT(インターネット、テレビ電話など)を活用して、患者の情報や放射線画像などを伝送し、診断等を行うこと。
第2部第6章第7節
オープンデータ
政府が統計・行政などのデータをオープンにすること。Data.gov(米国)やData.gov.uk(英国)などの取組が各国政府によって、行われている。
第1部第1章
第1部第3章
第1部第4章第2節
第2部第5章第11節
第2部第6章第5節
オフロード
他のシステムに処理を分けることで、あるシステムに対する負荷を軽減させる仕組の1つ。データオフロード等。
第1部第2章第1節
第1部第3章
第2部第6章第2節
オンラインゲーム
インターネットを通して、複数のユーザーが同時に参加することにより行われるコンピュータゲーム。
第1部第4章第3節
第2部第5章第3節
架空請求メール
架空の料金請求書を無作為にメールで送りつけ、支払いを要求する手口の詐欺、あるいはそのような内容の書かれたメールのこと。
第1部第4章第3節
第2部第5章第3節
クラウドコンピューティング
データサービスやインターネット技術等が、ネットワーク上にあるサーバー群(クラウド(雲))にあり、ユーザーは今までのように自分のコンピュータでデータを加工・保存することなく、「どこからでも、必要な時に、必要な機能だけ」利用することができる新しいコンピュータ・ネットワークの利用形態。
第1部第3章第1節
第2部第5章第2節
第2部第6章
クラウドサービス
インターネット等のブロードバンド回線を経由して、データセンタに蓄積されたコンピュータ資源を役務(サービス)として、第三者(利用者)に対して遠隔地から提供するもの。なお、利用者は役務として提供されるコンピュータ資源がいずれの場所に存在しているか認知できない場合がある。
第1部
第2部
ケーブルテレビ
テレビの有線放送サービスのことである。山間部や離島等の難視聴地域へ向けて行うために開発された。通信ケーブルが各家庭まで敷設されており、多チャンネル・双方向のテレビ放送を行うシステムである。
第1部第4章第1節
第2部
公衆無線LAN
店舗や公共の空間などで提供される、無線LANによるインターネット接続サービス。(関連項目⇒「無線LAN」の項を参照)
第1部第2章第1節
第1部第4章第1節
第1部第4章第2節
第2部第5章第5節
第2部第6章第2節
コンテンツ
文字・画像・動画・音声・ゲーム等の情報全般、またはその情報内容のこと。電子媒体やネットワークを通じてやり取りされる情報を指して使われる場合が多い。
第1部
第2部
国内生産額
日本国内における生産活動により生産された、製品の生産高やサービスの売上高を積み上げたもの。
第2部第5章第1節
コンプライアンス
法令遵守。企業が経営・活動を行ううえで、法令や各種規則などのルール、さらには社会的規範などを守ること。
第2部第6章第1節
コモディティ化
ある製品ないし商品の普及が一巡すると、競合製品への優位性が機能や品質ではなく主に価格に起因するようになり、その結果、価格低下に拍車がかかる現象のこと。
第1部第2章第2節
第1部第2章第3節
コミュニティ放送
市町村単位を放送エリアとするFM放送。放送エリアが小さく、より地域に密着した番組を放送していることが特徴。
第2部第5章第6節
第2部第5章第7節
第2部第6章第2節
広域イーサネット
通信事業者の提供するイーサネット網を利用し、離れた場所にある複数のLANを接続した大型ネットワーク。
第2部第5章第5節
サプライチェーン
取引先との間の受発注、資材の調達から在庫管理、製品の配達まで、いわば事業活動の川上から川下に至るまでのモノ、情報の流れ。
第1部第2章第2節
第1部第2章第3節
第1部第3章第1節
第2部第6章第7節
サーバー
ネットワーク上でサービスや情報を提供するコンピュータ。インターネットではウェブサーバー、DNSサーバー、メールサーバー等があり、ネットワークで発生する様々な業務を、内容に応じて分担し、集中的に処理する。
第1部第3章第3節
第1部第4章
第2部第5章第3節
第2部第5章第4節
3.9世代移動通信システム
第3世代移動通信システム(IMT-2000規格)の高度化システム(3.9G)。3.9世代携帯電話。光ファイバ並みの高速伝送が可能となる。
第2部第5章第5節
第2部第6章第2節
情報セキュリティ
情報資産を安全に管理し、適切に利用できるように運営する経営管理のこと。適切な管理・運営のためには、情報の機密性・安全性・可用性が保たれていることが必要となる。
第1部第2章第1節
第1部第3章第3節
第2部
資本ストック
資産関連設備すべてを金額に換算した数値。
第1部第2章第1節
第1部第3章第1節
冗長性
設備を最低限必要な量より過剰に用意しておくことで、一部の設備が故障してもサービスを継続して提供できるようにシステムを構築すること。
第1部第4章第2節
スマートフォン
従来の携帯電話端末の有する通信機能等に加え、高度な情報処理機能が備わった携帯電話端末。従来の携帯電話端末とは異なり、利用者が使いたいアプリケーションを自由にインストールして利用することが一般的。また、スマートフォンはインターネットの利用を前提としており、携帯電話の無線ネットワーク(3G回線等)を通じて音声通信網及びパケット通信網に接続して利用するほか、無線LANに接続して利用することも可能。
第1部
第2部
スマートグリッド
発電設備から末端の機器までを通信網で接続、電力流と情報流を統合的に管理することにより自動的な電力需給調整を可能とし、電力の需給バランスを最適化する仕組みのこと。
第2部第5章第11節
第2部第6章第6節
第2部第6章第7節
3G
「IMT-2000」規格に準拠したデジタル方式の移動通信システム(第3世代移動通信システム)。NTT DoCoMoの「FOMA」シリーズ、auの「CDMA 1x WIN」シリーズ、SoftBankの「SoftBank 3G」シリーズ等が該当。
第1部第2章第2節
第1部第4章第1節
0AB-J番号
一般的な固定電話に割り当てられる電話番号形式であり、市外局番(東京:03等)を含む0(ゼロ)から始まる10桁の電話番号。
第2部第5章第5節
センサーネットワーク
部屋、工場、道路など至る所に埋め込まれたセンサーが周囲の環境を検知し、当該情報がユーザや制御機器にフィードバックされるネットワーク。
第1部第2章第3節
第1部第4章第1節
第1部第4章第2節
第2部第6章第2節
第2部第6章第7節
センサーデータ
部屋、工場、道路など至る所に埋め込まれたセンサーによるデータ。
第2部第6章第6節
ソーシャルメディア
ブログ、ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)、動画共有サイトなど、利用者が情報を発信し、形成していくメディア。利用者同士のつながりを促進する様々なしかけが用意されており、互いの関係を視覚的に把握できるのが特徴。
第1部
第2部
ソリューション
課題やニーズに対して、情報通信の技術要素(ハードウェア、ソフトウェア、通信回線、サポート要員等)を組み合わせることにより対応すること。(「〜サービス」、「〜ビジネス」)
第1部第2章
第1部第3章第1節
第1部第4章第2節
第2部第5章第11節
第3世代携帯電話
「IMT-2000」規格に準拠したデジタル方式の携帯電話。NTT DoCoMoの「FOMA」シリーズ、auの「CDMA2000 1x」、「CDMA 1x WIN」シリーズ、SoftBankの「SoftBank 3G」シリーズ等が該当。
第2部第5章第5節
第4世代移動通信システム
第3世代、3.9世代移動通信システムの次の世代の移動通信システム(4G)。高速移動時で100Mbps、低速移動時で1Gbpsの速度を実現するシステム。平成24年1月のITU(国際電気通信連合)無線通信総会において、無線規格に関する勧告が承認された。
第2部第6章第2節
地上デジタル放送
地上の電波塔から送信する地上波テレビ放送をデジタル化したもの。日本では平成15年12月に関東圏・中京圏・近畿圏の三大都市圏で放送が開始された。その後、平成23年7月24日に、東日本大震災による影響が大きかった、岩手、宮城及び福島の3県を除く44都道府県で地上アナログ放送が終了し、平成24年3月31日には、東北3県においても地上アナログ放送が終了。全国における地上デジタル放送への移行が完了した。
第1部第2章第3節
第2部第5章第6節
第2部第6章第2節
電子商取引
インターネットを用いて財やサービスの受発注を行う商取引等の総体のこと。
第1部第4章第1節
第2部第5章第11節
テレワーク
ICTを活用して、場所と時間にとらわれない柔軟な働き方。企業等に勤務する被雇用者が行う雇用型テレワーク(例:住宅勤務、モバイルワーク、サテライトオフィス等での勤務)と、個人事業者・小規模事業者等が行う自営型テレワーク(例:SOHO、住宅ワーク)に大別される。
第1部第4章第1節
データセンタ
サーバを設置するために、高度な安全性等を確保して設計された専用の建物・施設のこと。サーバを安定して稼働させるため、無停電電源設備、防火・消火設備、地震対策設備等を備え、IDカード等による入退室管理などでセキュリティが確保されている。
第1部第2章第2節
第1部第2章第3節
第1部第4章第2節
第2部第5章
第2部第6章
電子書籍
書籍の体裁に近い形で、パソコンや携帯情報端末(PDA)、携帯電話などのICT機器で読めるようにしたデジタルコンテンツ。紙媒体の書籍と異なり、音声や動画を掲載するなど、電子書籍特有の表現を行うことが可能。
第1部第4章第1節
第1部第4章第2節
デジタルサイネージ
日本語では「電子看板」。屋外・店頭・交通機関などの公共空間で、ネットワークに接続されたディスプレイなどの電子的な表示機器を使って情報を発信するシステムの総称。設置場所や時間帯によって変わるターゲットに向けて適切にコンテンツを配信可能であるため、次世代の広告媒体として注目を集めている。
第2部第6章第7節
テストベッド
技術や機器の検証・評価のための実証実験、またはそれを行う実験機器や条件整備された環境のこと。
第2部第6章第6節
電子掲示板
インターネット上に開設された掲示板。様々な利用者によって電子化された掲示情報の書き込みや閲覧をすることが可能。
第1部第4章
電子署名
電子データに付加される電磁的な署名情報であり、付加された電子データの本人性を示すとともに、改ざんが行われていないことを確認できるもの。
第2部第5章第2節
電子カルテ
診療情報(診療の過程で得られた患者の病状や医療経過等の情報)を電子的に保存した診療録もしくはそれを実現するための医療情報システム。
第1部第3章第1節
第1部第4章第2節
トラヒック
ネットワーク上を移動する音声や文書、画像等のデジタルデータの情報量のこと。通信回線の利用状況を調査する目安となる。「トラヒックが増大した」とは、通信回線を利用するデータ量が増えた状態を指す。
第1部第2章第1節
第1部第3章第1節
第2部第5章第5節
第2部第6章第2節
第2部第6章第6節
8K
既存のフルハイビジョンの8倍の画素数を持つ横7,680ドット×縦4,320ドット、計33,177,600画素の解像度を持つ高精細液晶パネルや液晶テレビの総称。
第2部第6章第2節
ビジネスモデル
ビジネスの仕組み。事業として何を行い、どこで収益を上げるのかという「儲けを生み出す具体的な仕組み」のこと。
第1部第1章
第1部第2章
第1部第4章第1節
第2部第6章第1節
ビッグデータ
利用者が急激に拡大しているソーシャルメディア内のテキストデータ、携帯電話・スマートフォンに組み込まれたGPS(全地球測位システム)から発生する位置情報、時々刻々と生成されるセンサーデータなど、ボリュームが膨大であると共に、構造が複雑化することで、従来の技術では管理や処理が困難なデータ群。
第1部
第2部
プラットフォーム
情報通信技術を利用するための基盤となるハードウェア、ソフトウェア、ネットワーク事業等。また、それらの基盤技術。
第1部
第2部
ブログ
Weblog(ウェブログ)の略。ホームページよりも簡単に個人のページを作成し、公開できる。個人的な日記や個人のニュースサイト等が作成・公開されている。RSS、トラックバック、マッシュアップ、API公開等の技術が情報の流通を円滑にし、モノ等の販売の起点にも広く使われている。
第1部第3章第1節
第1部第4章第1節
第2部第5章
不正アクセス
ID・パスワード等により利用が制限・管理されているコンピュータに対し、ネットワークを経由して、正規の手続を経ずに不正に侵入し、利用可能とする行為。
第1部第4章第3節
第2部第5章第3節
第2部第5章第11節
プライバシーポリシー
インターネット上のサービスにおいて、サービス提供者が明らかにするサービスを受ける者の個人情報取り扱い方針のこと。メール-アドレスや通信記録の管理方法などを明らかにする。
第1部第3章第3節
第2部第5章第3節
第2部第6章第3節
フィーチャーフォン
スマートフォン以外の従来型携帯電話。
第1部第2章第3節
第1部第4章
第2部第5章第5節
フィルタリング
インターネットのウェブページ等を一定の基準で評価判別し、違法・有害なウェブページ等の選択的な排除等を行うソフトウェア。
第1部第4章第3節
第2部第5章第3節
第2部第6章第3節
フォトニックネットワーク
情報を光信号のまま伝達するネットワークのこと。従来の光通信は、ノードは電子回路技術で構成されているが、これを光技術に置き換えて、処理速度の向上や大容量化を達成することが期待されている。
第2部第6章第6節
4G
→第4世代移動通信システムの項を参照。
第1部第2章第2節
ベストプラクティス
優れていると考えられている事例やプロセス、ノウハウなど。
第2部第6章第4節
ポータルサイト
インターネットに接続した際に最初にアクセスするウェブページ。分野別に情報を整理しリンク先が表示されている。
第1部第3章第1節
第1部第3章第2節
第1部第4章第1節
第1部第4章第2節
第2部第6章第5節
ホワイトスペース
放送用などある目的のために割り当てられているが、地理的条件や技術的条件によって他の目的にも利用可能な周波数。
第2部第5章第11節
第2部第6章第2節
防災無線
地震、火災、天災等の発生時等において、国、地方自治体等の公共機関が円滑な防災情報の伝達等を行うことを目的とした無線通信。
第2部第6章第2節
第2部第6章第3節
マルウェア
malicious softwareの短縮された語。コンピュータウイルスのような有害なソフトウェアの総称。
第1部第4章第3節
第1部第4章
第2部第6章第7節
無線LAN
ケーブル線の代わりに無線通信を利用してデータの送受信を行うLANシステム。IEEE802.11諸規格に準拠した機器で構成されるネットワークのことを指す場合が多い。
第1部第4章
第2部第5章
第2部第6章第2節
迷惑メール
受信者の同意を得ずに送信される広告・宣伝目的の電子メール。
第2部第5章第3節
第2部第6章第4節
第2部第6章第7節
モバイルコンテンツ
モバイルインターネット上で展開されるビジネス(デバイスは、携帯電話端末)。広義では、iPodやPSPなど携帯型デジタルオーディオ機器や携帯型ゲーム機でのコンテンツのダウンロードなども含む。
第2部第5章第8節
ユニバーサルサービス
郵便を始め、電話、電気、ガス、水道など生活に欠かせないサービスを、利用しやすい料金などの適切な条件で、誰もが全国どこにおいても公平かつ安定的に利用できるよう提供することをいう。
第2部第5章第5節
第2部第5章第11節
第2部第6章第8節
ユニークユーザー
ウェブサイトに訪れた人数。1人で複数回訪れても1とカウントされる。
第1部第2章第1節
第1部第2章第2節
ユビキタスネットワーク
いつでも、どこでも、何でも、誰でもアクセスが可能なネットワーク環境。なお、ユビキタスとは「いたるところに遍在する」という意味のラテン語に由来した言葉。
第1部第3章第1節
4K
既存のフルハイビジョンの4倍の画素数を持つ横3,840ドット×縦2,160ドット、計8,294,400画素の解像度を持つ高精細液晶パネルや液晶テレビの総称。
第1部第2章第1節
第1部第2章第3節
第2部第6章第2節
リテラシー
本来、「識字力=文字を読み書きする能力」を意味するが、「情報リテラシー」や「ICTリテラシー」のように、その分野における知識、教養、能力を意味することに使われている場合もある。
第1部第1章
第2部第5章
第2部第6章第3節
臨時災害放送局
暴風、豪雨、洪水、地震、大規模な火事その他による災害が発生した場合に、その被害を軽減するために役立つことを目的とし、臨時かつ一時的に開設される放送局。
第2部第6章第2節
レセプト
保健医療機関等が療養の給付等に関する費用を請求する際に用いる診療報酬明細書等の通称。急性期病院においては診療内容の詳細情報も含まれる。
第1部第3章第1節
第1部第4章第2節

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