平成11年版 通信白書

本文へジャンプ メニューへジャンプ
トップページへ戻る
操作方法


目次の階層をすべて開く目次の階層をすべて閉じる

第2章 情報通信の現況

(2)発信情報量

データ伝送用電気通信系パーソナルメディアの増加が発信情報量の増加に寄与

 発信情報量とは、各メディアの情報発信者が1年間に送り出した情報の総量(複製を行って発信した場合及び同一の情報を繰り返し発信した場合も含む。)を計測したものである。9年度の発信情報量は、2.11×1016ワード(対前年度比21.1%増)となった。
 9年度の発信情報量の増加は、シェアの大きい3つのデータ伝送用電気通信系パーソナルメディア(「専用サービス(データ伝送)」、「ISDN(データ伝送)」、「デジタルデータ伝送サービス」)の発信情報量の増加にほぼ等しくなっている(寄与率合計97.0%)。特に「デジタルデータ伝送サービス」はシェアがあまり大きくないが、前年度の約3.6倍と大きく伸び、寄与率では第3位となっている(寄与率6.7%)。
 一方、電気通信系マスメディアの発信情報量は、「ケーブルテレビ放送」、「CSデジタルテレビ放送」等の多チャンネルメディアを中心として増加しているものの、発信情報量としては電気通信系パーソナルメディアと比較して少なく、全体の増分に対する寄与率も低くなっている。
 また、シェアが第2位である輸送系マスメディアの「新聞」(シェア10.4%)は、発行部数の増加を主な要因として、発信情報量の増加にある程度寄与している(寄与率1.3%)。
 近年、インターネット等ネットワーク化の進展に伴って、デジタル情報を中心に情報流通量が飛躍的に増加しており、データ伝送を行う回線の大容量化が急速に進展している。今後も、データ伝送用電気通信系パーソナルメディアの伸びは続くものと考えられる。

B2A12001.gif
Excel形式のファイルはこちら

 

第2章第10節1(1) 概況 に戻る (3) 選択可能情報量 に進む