序節 インターネットの普及 第1節 インターネットを巡る国際潮流 第2節 成長を続けるインターネットビジネス 2 インターネットコマース最終消費財市場 3 企業間取引市場 4 インターネット接続ビジネス 5 関連ビジネス 第3節 生活に広がるインターネット 1 利用者像 2 社会活動 第4節 公共分野におけるインターネット 2 地方公共団体 3 教育 第5節 課題と展望 1 利用環境整備 2 普及に向けて 3 インターネットの高度化
第1章 特集 インターネット 序節 インターネットの普及 第1節 インターネットを巡る国際潮流 第2節 成長を続けるインターネットビジネス 2 インターネットコマース最終消費財市場 3 企業間取引市場 4 インターネット接続ビジネス 5 関連ビジネス 第3節 生活に広がるインターネット 1 利用者像 2 社会活動 第4節 公共分野におけるインターネット 2 地方公共団体 3 教育 第5節 課題と展望 1 利用環境整備 2 普及に向けて 3 インターネットの高度化 第2章 情報通信の現況 第1節 情報通信産業 第2節 通信・放送事業 第3節 情報通信ネットワーク 第4節 電気通信サービス 2 通話メディアの利用状況 第5節 放送サービス 第6節 郵便サービス 第7節 料金 1 電気通信料金 2 電気通信料金の内外価格差 第8節 技術 第9節 情報化 1 企業の情報化 2 家庭の情報化 3 個人の情報化 4 公共分野の情報化 第10節 情報流通 1 全国の情報流通 2 地域の情報流通 第11節 海外の動向 第3章 情報通信政策の動向 第1節 高度情報通信社会実現に向けた政府の取組 第2節 情報通信改革の推進 2 電気通信市場の改革 第3節 ネットワークインフラの整備 1 ネットワークインフラの整備 2 情報通信ネットワークの安全・信頼性向上の推進 3 放送のデジタル化の推進 第4節 研究開発の推進 1 重点研究開発プロジェクトの推進 第5節 情報通信高度化の環境整備 1 情報通信高度化の環境整備 2 電気通信利用環境の整備 3 電波利用環境の整備 4 視聴者環境の向上 第6節 公共分野の情報化の推進 第7節 グローバル化への対応 第8節 郵便局ネットワークの活用の推進 1 郵便局の地域における情報拠点化 2 ネットワークサービスの充実 第9節 郵政行政の情報化 第10節 その他の政策 |
第2章 情報通信の現況（4）消費情報量
データ伝送用電気通信系パーソナルメディアの増加が消費情報量の増加に寄与 消費情報量とは、各メディアを通じて、１年間に情報の消費者が実際に受け取り、消費した情報の総量を計測したものである。９年度の消費情報量は、3.09×1016ワード（対前年度比14.2％増）となった。 ９年度の消費情報量の増加に対して、電気通信系パーソナルメディアの寄与率が92.7％と高く、その中でも「専用サービス（データ伝送）」の寄与率が73.6％と圧倒的である。「ISDN（データ伝送）」も寄与率が12.7％と高く、第３位は、「ケーブルテレビ放送」が寄与率6.9％となっている。輸送系メディアでは「パソコンソフト」が寄与率4.4％と健闘している。 これらは、事業所における業務のネットワーク化の進展や、家庭におけるインターネットの普及、テレビの多チャンネル化などを背景に、特定のメディアにおいて消費情報量の増加が着実に進んでいるためである。 一方で、「ビデオテックス」、「CSアナログテレビ放送」等衰退メディアも出現しており、構造変化を伴いながら消費情報量は今後とも着実に伸びていくものと考えられる。 
|