序節 インターネットの普及 第1節 インターネットを巡る国際潮流 第2節 成長を続けるインターネットビジネス 2 インターネットコマース最終消費財市場 3 企業間取引市場 4 インターネット接続ビジネス 5 関連ビジネス 第3節 生活に広がるインターネット 1 利用者像 2 社会活動 第4節 公共分野におけるインターネット 2 地方公共団体 3 教育 第5節 課題と展望 1 利用環境整備 2 普及に向けて 3 インターネットの高度化
第1章 特集 インターネット 序節 インターネットの普及 第1節 インターネットを巡る国際潮流 第2節 成長を続けるインターネットビジネス 2 インターネットコマース最終消費財市場 3 企業間取引市場 4 インターネット接続ビジネス 5 関連ビジネス 第3節 生活に広がるインターネット 1 利用者像 2 社会活動 第4節 公共分野におけるインターネット 2 地方公共団体 3 教育 第5節 課題と展望 1 利用環境整備 2 普及に向けて 3 インターネットの高度化 第2章 情報通信の現況 第1節 情報通信産業 第2節 通信・放送事業 第3節 情報通信ネットワーク 第4節 電気通信サービス 2 通話メディアの利用状況 第5節 放送サービス 第6節 郵便サービス 第7節 料金 1 電気通信料金 2 電気通信料金の内外価格差 第8節 技術 第9節 情報化 1 企業の情報化 2 家庭の情報化 3 個人の情報化 4 公共分野の情報化 第10節 情報流通 1 全国の情報流通 2 地域の情報流通 第11節 海外の動向 第3章 情報通信政策の動向 第1節 高度情報通信社会実現に向けた政府の取組 第2節 情報通信改革の推進 2 電気通信市場の改革 第3節 ネットワークインフラの整備 1 ネットワークインフラの整備 2 情報通信ネットワークの安全・信頼性向上の推進 3 放送のデジタル化の推進 第4節 研究開発の推進 1 重点研究開発プロジェクトの推進 第5節 情報通信高度化の環境整備 1 情報通信高度化の環境整備 2 電気通信利用環境の整備 3 電波利用環境の整備 4 視聴者環境の向上 第6節 公共分野の情報化の推進 第7節 グローバル化への対応 第8節 郵便局ネットワークの活用の推進 1 郵便局の地域における情報拠点化 2 ネットワークサービスの充実 第9節 郵政行政の情報化 第10節 その他の政策 |
第2章 情報通信の現況コラム2 高速伝送技術
WDM等の技術の実用化により高速伝送が飛躍 ネットワーク技術の性能向上には、光ファイバの伝送技術が大きく影響する。インターネット利用者の増加などに伴い、通信トラヒックが増加する中（1-5-3（1）参照）、これに対応していくため様々な技術が用いられている。 光ファイバの技術レベルは、1980年代に損失0.2dB/km（光強度が約15kmで半分減衰する透明度）以下を達成したが、その後大きな進展はみられていない。現在、非石英系ファイバによる更なる低損失化が研究されているが、現時点での最良値は石英系ファイバを越えておらず、しばらく、石英系ファイバの利用が続くと考えられる。また、現在の光ケーブルの高密度化は1ケーブル当たり1000芯程度まで可能であるが、海底ケーブルではケーブル敷設作業の問題や海底中継器の大きさの制限などから8芯程度が限度である。 したがって、今後の通信トラヒックの急増に対処するためには、光ファイバを増設せずに、既存の資源を使って高速伝送、長距離伝送する技術が必要になってくる。これらの実現のために現在WDM（波長分割多重:Wavelength Division Multiplexing）技術と光ソリトン技術が研究されている。 WDMは、1芯の光ファイバで波長が異なる複数の光信号を伝送する技術である（図表1)）。WDMを使用せずに単一の波長を用いた場合、1芯当たり2.5〜10Gbpsが限界であるが、4波多重することにより10〜40Gbpsの伝送が可能となる。現在、10Gbps信号を16波多重した160Gbpsの伝送が実用段階に入っている。また、光ソリトン技術とは、光ファイバの性質から起因する波形が広がる性質と狭まる性質を、バランスをとりながら原波形を保ち、長距離伝送を行っても光の波形が崩れないように細い光パルスを使う技術で、理論的には20〜100Gbps/20,000km程度の伝送が可能である（図表2)）。 現在研究段階においては、WDMと光ソリトン技術を組み合わせることにより、1芯の光ファイバで20Gbpsの光ソリトン信号を20波多重した総伝送容量400Gbpsを実現している。さらに、1芯に数千波を束ねたDWDM（高密度波長分割多重：Dense WDM)技術も研究されており、将来的な通信トラヒックの対応に向け今後商用化されていくものと考えられる。  
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