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年次は原則として、我が国の動向については和暦(長期的・将来的な記述等に関しては西暦も使用)を、世界の動向については、西暦を使用しています。 |
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和暦における元号は明記する必要がない場合や図表において省略しています。 |
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「年」とあるものは暦年(1月から12月)を、「年度」とあるものは会計年度(4月から翌年3月)を指しています。 |
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企業名については、一部の記述を除き、「株式会社」を省略しています。 |
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補助単位については、以下の記号で記述しています。 |
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1,000兆 |
(1015)倍 |
… P (ペタ) |
1兆 |
(1012)倍 |
… T (テラ) |
10億 |
(109)倍 |
… G (ギガ) |
100万 |
(106)倍 |
… M (メガ) |
1,000 |
(103)倍 |
… k (キロ) |
10分の1 |
(10-1)倍 |
… d (デシ) |
100分の1 |
(10-2)倍 |
… c (センチ) |
1,000分の1 |
(10-3)倍 |
… m (ミリ) |
100万分の1 |
(10-6)倍 |
… μ (マイクロ) |
ただし、情報量の単位B(バイト)の補助単位に限り以下の記号で記述しています。 |
10億7,374万1,824 |
(230)倍 |
… G (ギガ) |
104万8,576 |
(220)倍 |
… M (メガ) |
1,024 |
(210)倍 |
… K (キロ) |
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単位の繰上げは、四捨五入によっています。単位の繰上げにより、内訳の数値の合計と、合計欄の数値が一致しないことがあります。 |
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構成比(%)についても、単位の繰上げのため合計が100とならない場合があります。 |
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引用している調査の概要は、本編の最後にまとめて記載しています。 |
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資料編において、出所を明記していない図表等は、総務省資料によるものです。 |
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第151回通常国会に提出された法律案については、平成13年6月15日現在での審議状況等を基に記述しています。 |