総務省トップ > 政策 > 白書 > 29年版 > スマホ関連サービス・アプリの変遷
第1部 特集 データ主導経済と社会変革
第2節 スマートフォン経済の拡大をもたらす新サービス群

(1)スマホ関連サービス・アプリの変遷

スマートフォンは、ほぼ1人1台が持つ情報端末であること、いつでもどこでもインターネットに接続できること、プラットフォームの存在により多様なサービスが提供可能、データの入出力のハブであるといった特徴を有する。スマートフォン普及初期、スマートフォンの関連サービスは、SNS、動画、音楽といったパソコン上にもあるサービスが中心であった。2010年代半ば以降、先述のスマートフォンならではの特性を生かした、FinTech、シェアリング・エコノミー、AR/VR、フリマアプリ、パーソナルデータストアといった新たなサービスの普及が進展、あるいは萌芽が見られつつある。これを概念図として示したものが下図である(図表1-2-1-1)。

図表1-2-1-1 スマホ関連サービス・アプリ変遷の概念図
(出典)総務省「スマートフォン経済の現在と将来に関する調査研究」(平成29年)

またこれらのサービスの中には、相互に連携しているものもある。例えば、SNSがマーケティングや個人間取引の信頼性の担保に活用されたり、FinTechの決済機能が他のサービスに活用されている。

過去の情報通信白書では、ICTにはあるサービスが一度普及すると、そのサービスを基にして派生的に新たなサービスが創造され、その繰り返しにより新市場が多層的に形成されていく特徴があることを指摘したが、スマートフォンの関連サービスにもこうした特徴があることがわかる1。我が国では、NTTドコモが1999年から携帯電話を利用したインターネットビジネスモデルi−modeを開始しており、現在のスマートフォン関連サービスの基となっているとともに、我が国の消費者はスマートフォンが登場する以前から携帯電話を先進的に利用していたと考えられる。



1 こうした特長を持つ技術は、General Purpose Technology(GPT、汎用技術)といわれている。

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