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第1部 特集 データ主導経済と社会変革
第1節 災害時のICT利用

(2)スマートフォンの普及

ICT利用環境に対する大きな変化としてスマートフォンの普及が挙げられる。スマートフォンの世帯保有率は2010年末には9.7%であったが、2015年末には72.0%まで上昇し、5年間で急速に普及した(図表5-1-2-1)。またスマートフォンの普及に伴い、ソーシャルネットワークサービス(SNS)の利用率も急速に高まっている。2011年末時点のSNS利用率は10.5%であったが、2015年末時点では48.9%まで増加した。さらに、スマートフォンの普及に寄与した要因の一つとして、通信規格の高度化が挙げられる。東日本大震災時は3Gと呼ばれる規格が主流であったのに対し、熊本地震発生時にはLTEが主流になっていた。LTEの導入により、3Gの場合と比較してパケット通信の機能が高速化されたことから、スマートフォンによりストレスなくインターネットへのアクセスができるようになった。

図表5-1-2-1 スマートフォン個人保有率・ソーシャルネットワークサービス(SNS)利用率・3.9G(LTE)の契約数の推移2
(出典)総務省「通信利用動向調査」「電気通信サービスの契約数及びシェアに関する四半期データの公表」より作成
「図表5-1-2-1 スマートフォン個人保有率・ソーシャルネットワークサービス(SNS)利用率・3.9G(LTE)の契約数の推移」のExcelはこちらEXCEL / CSVはこちら

前述した東日本大震災時においても、スマートフォンは身近な情報通信端末であり、複合的な機能によりライフラインの一つとして活用されていたことから、東日本大震災時と比較してスマートフォンが普及した熊本地震発生時においても災害時に有効性を発揮する手段として活用されたことが想定される。



2 左図は2011年末を100とした場合の各年の伸び率を対数で示したグラフ。右表は実数を示している。

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