総務省トップ > 政策 > 白書 > 27年版 > 主なメディアの利用時間と行為者率
第3部 基本データと政策動向
第2節 ICTサービスの利用動向

5 情報通信メディアの利用時間

(1)主なメディアの利用時間と行為者率

●テレビの視聴時間は全体で平年並み。若年層は、インターネット利用時間は増加傾向。

まず、「テレビ(リアルタイム)視聴」30、「テレビ(録画)視聴」、「ネット利用」31、「新聞閲読」、「ラジオ聴取」の経年の変化を見る32

全年代ではテレビ(リアルタイム)視聴の平均利用時間が最も長く、行為者率が最も高く、次いでインターネット利用の平均利用時間が長く行為者率が高い傾向は各年とも変わらない。

テレビ(リアルタイム)視聴の平均利用時間は、平日1日あたりは平成24年から26年にかけ、184.7分→168.3分→170.6分、休日1日あたりは平成25年と26年の比較で225.4分→228.9分と推移している。行為者率は概ね横ばいとなっている。

インターネットの平日の平均利用時間は、平成24年から26年にかけ71.6分→77.9分→83.6分と増加傾向にある。行為者率は25年と26年とを比較すると70.1%→73.6%と上昇している。新聞閲読については、平均利用時間、行為者率ともに平成25年と26年は同水準であり、平日分については平成24年から見ると下げ止まりの傾向となっている(図表7-2-5-1)。

図表7-2-5-1 主なメディアの平均利用時間と行為者率
(出典)総務省情報通信政策研究所「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」
「図表7-2-5-1 主なメディアの平均利用時間と行為者率」のExcelはこちらEXCEL / CSVはこちら


30 テレビ(リアルタイム)視聴:テレビ受像機における視聴のみならず、あらゆる機器によるリアルタイムのテレビ視聴

31 ネット利用:機器を問わず、メール、ウェブサイト、ソーシャルメディア、動画サイト、オンラインゲーム等、インターネットに接続することで成り立つサービスの利用を指す。

32 経年での利用時間及び行為者率の変化、特にテレビ視聴の前年との大幅な変化については、調査時期の違いによる影響や単年の一時的な傾向である可能性も否定できず、継続的な傾向の把握については今後の調査等の結果も踏まえる必要がある。

33 調査日1日あたりの、ある情報行動の全調査対象者の時間合計を調査対象者数で除した数値。その行動を1日全く行っていない人も含めて計算した平均時間。

34 平日については調査日2日間の1日ごとに、ある情報行動を行った人の比率を求め、2日間の平均をとった数値である。休日については、調査日の比率

35 休日分の調査は平成24年は行っておらず、平成25年から調査対象としている。

年代別に平成26年の値を見ると、前回以前の調査と同様、テレビ(リアルタイム)視聴及び新聞は、概ね年代が上がるとともに平均利用時間が長く、行為者率が高く、インターネット利用は概ね20代をピークに年代が上がるとともに平均利用時間が短く、行為者率が低くなっている点が特徴的である。

平日と休日とを比較すると、多くの年代で平日と比べ休日の方が在宅時間及び自由時間が長いため、ラジオ以外はいずれのメディアも概ね休日の方が平均利用時間が長く、行為者率が高くなっている。

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