参考文献

参考文献


NHK放送文化研究所(各年)「NHK年鑑」
NHK放送文化研究所(2010)「平成22年6月 全国個人視聴率調査」
秋山美紀(2011/近刊)「信頼形成のプラットフォーム−ヘルスケアをめぐる多様な主体の協働の場づくり」,國領二郎+プラットフォームデザイン・ラボ編著『創発経営のプラットフォーム』第8章、NTT出版
一般社団法人電子情報技術産業協会(各年)「地上デジタルテレビ放送受信機国内出荷実績」
一般社団法人電子情報技術産業協会(2010)「2010民生用電子機器国内出荷データ集」
株式会社電通(各年)「日本の広告費」
旧郵政省(現総務省)郵政研究所(1997)「災害時における地域メディアの情報収集体制の強化の在り方に関する調査研究」
旧経済企画庁(現内閣府)(2000)「平成12年度国民生活白書」
経済産業省(2010)「平成22年度電子商取引に関する市場調査」
警察庁(2011)「平成22年中の出会い系サイト等に起因する事犯の検挙状況について」
公益財団法人日本生産性本部(各年)「新入社員 働くことの意識」
公益財団法人日本生産性本部(2010)「レジャー白書2010」
厚生労働省(2010)「平成21年国民生活基礎調査」
厚生労働省(2010)「平成22年版厚生労働白書」
国立社会保障・人口問題研究所(2008)「日本の世帯数の将来推計(全国推計)(2008年3月推計)」
国家公安委員会・総務省・経済産業省(2011)「不正アクセス行為の発生状況及びアクセス制御機能に関する技術の研究開発の状況」
佐々木俊尚(2011)「キュレーションの時代「つながり」の情報革命が始まる」ちくま新書
情報通信総合研究所・九州大学篠崎彰彦研究室(2011)「東日本大震災によるICT関連資本ストックの被害額の推計」『ICT関連経済指標テクニカルペーパー』
社団法人日本民間放送連盟(各年)「日本民間放送年鑑」
情報通信政策研究所(2011)「メディア・ソフトの制作及び流通の実態調査」
鈴木佳苗・坂元章(2011)「インターネット利用といじめの関係性に関する研究」
世界資源研究所(WRI)・国際金融公社(IFC)(2007)「The Next 4 Billion−次なる40億人」
総務省(各年)「通信利用動向調査」
総務省(各年)「通信・放送産業基本調査」
総務省(各年)「国勢調査」
総務省(2009)「ユビキタスネット社会における安心・安全なICT利用に関する調査」
総務省(2010)「スマート・クラウド研究会報告書」
総務省(2010)「ソーシャルメディアの利用実態に関する調査」
総務省(2010)「リアルタイム・マルチコミュニケーションツールに関する利用状況に関する調査」
総務省(2010)「一般放送事業者及び有線テレビジョン放送事業者の収支状況」
総務省(2010)「平成21年度における行政手続オンライン化等の状況」
総務省(2010)「平成22年科学技術研究調査報告書」
総務省(2011)「ICTインフラの進展が国民のライフスタイルや社会環境等に及ぼした影響と相互関係に関する調査」
総務省(2011)「ICTの経済分析に関する調査」
総務省(2011)「ICT基盤に関する国際比較調査」
総務省(2011)「ICT利活用システムの普及促進に係る調査研究」
総務省(2011)「ICT利活用社会における安心・安全等に関する調査」
総務省(2011)「ケーブルテレビの現状」
総務省(2011)「スマート・クラウド戦略に関するプログレスレポート(第1次)」
総務省(2011)「テレワーク(在宅勤務)による電力消費量・コスト削減効果の試算について」
総務省(2011)「モバイルコンテンツ産業の現状と課題等に関する調査研究」
総務省(2011)「家計調査」(総世帯)
総務省(2011)「我が国のインターネットにおけるトラヒックの集計・試算」
総務省(2011)「国際的なデジタル・ディバイドの解消に関する調査」
総務省(2011)「災害時におけるICTメディアの利活用に関する調査」
総務省(2011)「次世代ICT社会の実現がもたらす可能性に関する調査」
総務省(2010)「地方公共団体における行政情報化の推進状況調査結果(平成22年度)」
総務省(2011)「通信量からみた我が国の通信利用状況(平成21年度)」
総務省(2011)「電気通信サービスに係る内外価格差調査」
総務省(2011)「電気通信サービスの加入契約数等の状況(平成22年12月末)」
総務省(2011)「電気通信サービスの加入契約数等の状況(平成23年3月末)」
総務省(2011)「電気通信サービスの契約数及びシェアに関する四半期データの公表(平成22年度第3四半期(12月末))」
総務省(2011)「電気通信サービスの契約数及びシェアに関する四半期データの公表(平成22年度第4四半期(3月末))」
総務省(2011)「平成21年経済センサス‐基礎調査」
総務省(2010)「統計でみる市区町村のすがた2010」
総務省情報通信政策研究所(2008)「ブログの実態に関する調査研究の結果」
総務省編(各年)情報通信白書
総務省・安心ネットづくり促進協議会(2011)「インターネット上の有害情報による青少年等の社会性への影響に関する調査研究」
総務省・経済産業省(2011)「平成22年情報通信業基本調査」
坪田知己(2011)「ふるさと再生 架け橋を創る人たち」講談社
東京大学大学院情報学環編(2006)「日本人の情報行動2005」
東京大学大学院情報学環橋元研究室・電通総研(2011)「2010年日本人の情報行動調査」
特許庁(2010)「重点8分野の特許出願状況」
内閣府「阪神・淡路大震災教訓情報資料集」
内閣府(2010)「平成21年度障害者施策総合調査」
日本銀行(2011)「企業向けサービス価格指数(平成17(2005)年基準、消費税除く)」
ネットレイティングス株式会社(各年)「NetView」
野村総合研究所(2011)「東北地方太平洋沖地震に伴うメディア接触動向に関する調査」
橋元良明, 電通総研 奥律哉 ,長尾嘉英, 庄野徹(2010)「ネオ・デジタルネイティブの誕生-日本独自の進化を遂げるネット世代」
橋元良明編(2011)「ネット依存の現状―2010年調査」
濱野智史・佐々木博(2010)「日本的ソーシャルメディアの未来」技術評論社
廣井脩編著(2004)「災害情報と社会心理」(北樹出版)
兵庫ニューメディア推進協議会(1995)「災害時における情報通信のあり方に関する調査研究」
兵庫ニューメディア推進協議会(1996)「情報の空白を埋める〜災害時における情報通信のあり方報告書〜」
藤森克彦(2010)「単身急増社会の衝撃」日本経済新聞社
放送倫理・番組向上機構(2009)「“デジタルネイティブ”はテレビをどう見ているか?〜番組視聴実態300人調査」
文部科学省(2010)「平成21年度 児童生徒の問題行動等生徒指導上の諸問題に関する調査」
文部科学省(2010)「平成21年度 大学等における産学連携等実施状況について(機関別実績追加版)」

CIA “The World Factbook”
David Kirkpatrick(2010)“The Facebook Effect: The Inside Story of the Company That Is Connecting the World.” Simon & Schuster
FEDERAL COMMUNICATIONS COMMISSION(2010)“Fiscal Year 2010 Annual Performance Report (October 1, 2009 - September 30, 2010)
GSM Association (2010) “Mobile Money for the Unbanked -Annual Report 2010”
ITU “ICT Statistics Database”
ITU “World Telecommunication/ICT Indicators 2010”
ITU(2010)“World Telecommunication/ICT Indicators Database 2010 (15th Edition)”
J.Pick/R.Azari (2008)“Global digital divide: Influence of socioeconomic, governmental, and accessibility factors on information technology”
OECD “Broadband statistics”
Rachel Botsman/Roo Rogers(2010)“What's Mine Is Yours Intl: The Rise of Collaborative Consumption” HarperBusiness
Said Business School (University of Oxford), Universidad de Oviedo “Broadband Quality Score A global study of broadband quality 2010”
World Economic Forum (2011) “The Global Information Technology Report 2010-2011”
World Bank “World Development Indicators Online Database”